2013 年度実施状況報告書

看護師の内的成長とウェルビーイングを促進するモデル構築と検証に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	23660011
研究機関	長崎大学
研究代表者	星美和子長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 准教授 (70433133)
キーワード	看護師 / 自己超越 / ウェルビーイング
研究概要	平成25年度は継続して本研究の理論的枠組みおよび予め選定した実証的指標となるいくつかの質問紙の精査を行った。また、研究代表者が以前構築・作成した質問紙について、プレテストを行った結果、やや問題となる項目があること、文章表現についても更に軽度の修正を加える必要があることが判明した。従って、更なる修正を加え妥当性について検討を行った。研究対象についても、国内外の研究者と意見交換を行い、当初予定していた対象者をやや拡大することについて検討し、かつ調査を行う時期についても慎重に考える方がよいとのことで選定条件と調査時期についても検討を重ねた。また、研究依頼を行う施設についてもある程度一貫性を持たせながらも、広く依頼する必要があるため、選定条件を設定し、条件に満たす病院を選定し依頼することとした。当初予定していたよりも、広い範囲での対象施設選定が必要となり、そのための準備を進めた。本研究に関係する和洋文献の検索と文献レビューは継続して行っている。文献検討の結果については、次年度中に論文として発表できるよう精査中である。いくつかの質問紙の妥当性の検討に時間がかかったこともあり、調査実施が年度末にずれ込むことが避けられなくなったため、研究期間を1年間延長した。その結果、年度の初期段階で調査が実施できるようになったため、次年度前半では倫理審査および調査実施と分析を終了させ、結果をまとめる予定である。また、平成25年度は教育との関係で日程が合わず予定していた国際学会に参加することができなかったが、次年度は参加予定で、国外の研究者と意見交換を行う機会を得る予定である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由平成25年度は調査実施と分析および結果のまとめを中心とした研究計画を立案していたため、本来であれば、研究は全て終了している予定であった。しかしながら、実際には大幅に遅れている状況である。研究活動が計画より遅れている最大の要因は、所属機関の担当看護分野における教育補助整備の遅れに伴い、教育比重の軽減が図れなかったことである。本年度については、他看護分野の専任教員１名が補助として、研究代表者の担当看護分野の講義・実習に参加したが、専門分野が異なるため業務分担があまり図れず、1人で構築・実施・采配・指導を行う現状には何ら変化がなかった。また、補助員について新たな説明や指導およびサポートをする必要が生じ、結果的に教育比重の軽減がなく、平成25年度後半は調査実施へ向けての研究活動を十分に行うことができない状況となった。研究代表者が構築・作成した質問紙の妥当性検証および調査時期の妥当性についても鑑みた結果、年度末に調査実施するよりも、年度の前半に調査を実施することが有益であることも判明した。したがって、研究期間の１年間の延長申請を行い、次年度は、教育比重が増大する年度後半の実習が始まる前に調査を全て終了するつもりである。
今後の研究の推進方策	本来であれば、本年度は研究実施・分析および研究結果のまとめを中心とした研究活動を計画しており、成果発表へ向けての準備も行うとともに研究は全て終了している予定であった。しかしながら、調査時期の妥当性を考え、研究期間を１年延長したため、研究実施を本年度前半に行い、年度後半に入る前に分析と結果のまとめを終了させるための研究活動へ変更する。研究期間を延長したため、当初は、年度明けすぐの時期に調査を実施する予定で準備を進めていたが、いくつかの施設に研究実施について相談したところ、当初の予定時期では施設の繁忙期であり、調査協力は困難である可能性が高いとのことであった。従って、年度明けで、かつ施設が落ち着くまで（年度明け３ヵ月経過する頃）に実施するのが良いのではないかとの助言を受け、準備を進めている。ここ数年の遅れの最大要因である教育比重の増大については、昨年度より継続して他看護分野から補助が来ることになり、昨年度に比較すると多少教育比重が軽減することが見込まれる。また、例年どうしても年度後半は教育比重が増大し物理的に研究活動が十分に行えなくなるが、調査実施を年度前半に行い、後期開始前に分析と結果のまとめが終了できるよう研究を推進させていくつもりである。
次年度の研究費の使用計画	平成２５年度は調査実施と分析を終了する予定であったが、ある調査票について妥当性検証の必要が生じ、そのために調査実施が年度末にずれ込む見込みであった。しかし、国内外の研究者との意見交換より、本研究については年度末よりも年度の早い時期に調査を実施する方が有益であるとの結論に達したため、本研究費について、補助事業期間延長申請を行った。研究期間の延長が認められたため、調査実施および結果分析とまとめに伴う未使用額が生じた。未使用額については、調査実施と分析および結果のまとめのための経費に充てることとする。具体的には依頼書類一式や調査票および返信用封筒の準備と印刷のための費用、調査先へ郵送と研究者への返信のための費用、そして分析のためのデータベース作成やデータ入力および資料整理のための経費として使用する。当初は年度明け早々に調査を実施する予定であったが、いくつかの研究対象施設と研究実施について相談したところ、年度明け早々は施設にとっても繁忙期であり、研究協力が困難である可能性が高いことが判明したため、年度開始３か月後を目処に実施する予定で準備を進める。また、年度後半が始まる前に分析を終了させる予定である。