| 研究課題/領域番号 |
23K17581
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
礒田 正美 筑波大学, 人間系, 教授 (70212967)
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| 研究分担者 |
岸本 忠之 富山大学, 学術研究部教育学系, 教授 (50324025)
小原 豊 学習院大学, 文学部, 教授 (20375455)
松嵜 昭雄 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (10533292)
銀島 文 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総合研究官 (30293327)
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| 研究期間 (年度) |
2023-06-30 – 2025-03-31
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| キーワード | 授業研究 / 心拍 / 皮膚電位 / 態度 / 視線 / 問題作り / 数学教育 / 指導と評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本政府（文部科学省）提案APECプロジェをクトを推進する日本側研究開発に挑戦する研究である。日本が推進するStudent Agency(SA)育成への授業研究を研究対象に、未知への挑戦Lesson Study2.0に寄与する分析手法開発し、萌芽的記述手法をAPEC域内に提案し、国際的な研究主題であるSA育成への域内研究動向を先導することを目的とする。
APEC人材養成部門では、大枠では経済開発に寄与する人材育成という主題の下で、ホスト国により年次主題が漸進的に提案される。APEC域内への報告に際しては、その主題に対しても、日本の貢献が一層際立つ内容を生み出すことを目指す。
Lesson Study 2.0は、従来型授業記録とAI，Data Science手法を活用し得る工学的データ記録とを融合した授業分析法を指す。本研究では、日本が推進するStudent Agency(SA)育成への授業研究を、Lesson Study2.0への分析手法とともに提案し、域内研究動向を先導する。SA育成状況を示す自己評価過程を、本人自筆の心情曲線と事後インタビューで示し、その実際を言語プロトコルによる従来型授業記録から質的に解釈し、測定データとしての情動(皮膚電位、心拍)、他者との相互作用にかかる態度(映像：視線、体軸)などにより、その強度変化を特定する。特にLesson Study 2.0に対して、本研究が行うことは、情動の強度変化、態度変化を、従来型授業記録から質的に解釈することまでである。AI, Data Scienceによる工学的データサイエンスとの融合は、本研究とは別に行うものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、日本が推進するStudent Agency育成への授業研究を、Lesson Study2.0への分析手法とともに提案し、域内研究動向を先導する。Student Agency育成状況を示す自己評価過程を、本人自筆の心情曲線と事後インタビューで示し、その実際を言語プロトコルによる従来型授業記録から質的に解釈し、測定データとしての情動(皮膚電位、心拍)、他者との相互作用にかかる態度(映像：視線、体軸)などにより、その強度変化を特定する作業を行う。過年度の代表者による研究では、プロトコル及びインタビュー、心情曲線の変化と心拍変化が一致することは確認できていた。それに対して、１年次の研究では、教師、他者との相互作用及びインタビュー、心情曲線解釈に際して、実際にいかなる瞬間的イベントがどれほど本人の情動に影響するかを、心拍に加えて、皮膚電位指標であるEDAデータに焦点を当てて検討した。そこでは、特に「Tonic Component＋Phasic Compornent」と「Phasic Compornent」のみとの指標としての有効性を比較検討した。「Phasic Compornent」をSkin Conductance Responseの強度とみた場合に、Skin Conductance Responseのピークが、本人の認知過程における他者との相互作用の強度を象徴する指標とみると、瞬時のイベントの強度が解釈し得ることまで確認できた。そのイベントが誰との相互作用かは、視線、体軸としてのビデオデータの質的解釈で特定できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
一年次の研究では、前述の成果に加えて、データ分析に時間と作業を要すること、分析すべき授業を絞り込んだ方が分析が深まることがわかってきた。さらに、海外調査及びAPEC域内での会合を実施し、Student Agency育成を狙う本研究において、指導と評価、特に自己評価を通じて生まれるアイデンティティなどが、日本発の研究として先導的であることがわかってきた。２年次は、その点に焦点を当て、さらに分析を深めた投稿論文を準備し、東南アジアを含むAPEC域内を先導する成果を上げることに焦点化していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、数学の授業分析の中でも、特に特殊機材を利用し分析を行うため、それに必要な特殊技能と基礎教養を備えた人材(研究員)が必要である。そこで、本科研費獲得以前に、４月から半年間運営費交付金で、適任研究者を本研究の分析業務を推進する狙いで9月まで推進できるように人材を確保した。その人材を前提に、1年次の申請時には、本科研費で10月から、その人材を継続雇用する経費を計上した。他方、当該人材が、母国で就職が内定し、10月に帰国した。新規人材を短期募集しても、本研究に不可欠な人材を確保できる見込はなく、むしろ招聘及びオンラインでの研究協力を得ることが研究推進体制として効果的であると判断した。結果として、研究推進を極めるための調査旅費等に研究経費を活用することとなり、翌年度使用額が発生した。
もとより、本研究の目的は、APECプロジェクトへのStudent Agency育成という日本の教育研究成果を示す国際協働研究基盤を提供することにあり、次年度使用額は、本研究の成果が、APEC域内において一層、際立つように海外調査及び招聘、そしてデータ取得に際して必要な機材購入・貸借に活用する計画である。
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