家族との協働型エンドオブライフケア実践能力を高める看護遠隔教育プログラムの開発

2022 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 21H03254
• 配分区分: 補助金
• 研究機関: 高知県立大学
• 研究代表者: 中野 綾美 高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361)
• 研究分担者: 野嶋 佐由美 高知県立大学, 看護学部, 特任教授 (00172792) ; 大川 宣容 高知県立大学, 看護学部, 教授 (10244774) ; 池添 志乃 高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652) ; 森下 安子 高知県立大学, 看護学部, 特任教授 (10326449) ; 高谷 恭子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40508587) ; 畦地 博子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (80264985) ; 中村 由美子 横浜創英大学, 看護学部, 教授 (60198249) ; 中平 洋子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (70270056) ; 源田 美香 高知県立大学, 看護学部, 助教 (60849826) ; 佐東 美緒 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (20364135) ; 有田 直子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (70294238) ; 嶋岡 暢希 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (90305813) ; 岩崎 順子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (90584326) ; 田之頭 恵里 高知県立大学, 看護学部, 助教 (90758905)
• 研究期間 (年度): 2021-04-01 – 2025-03-31
• キーワード: エンド オブ ライフケア / 家族との協働 / 看護実践能力 / 遠隔教育プログラム

研究実績の概要

本研究では、我が国の文化に即して多様な価値観を持つ家族を理解し、「その人にとっての最善」を家族と共に考えることが重要であることに注目し、『家族との協働型エンドオブライフケア実践能力を高める看護遠隔教育プログラム』を開発し、地域格差なく、看護者のエンドオブライフケア実践能力を高める教育ツールとして効果を検証することを目的としている。
本年度は、第2局面「家族との協働型エンドオブライフケア実践能力を高める看護遠隔教育プログラム」作成に向けて、必要な教育内容・要素を明らかにし、教育プログラム試案を作成することを目標とした。
Web会議システムを用いてハイブリットで全体会議を8回開催し、教育プログラムの骨子を基に4班に分かれて班会議を持ちながら教育コンテンツ原案を作成した。さらに、教育プログラムとして一貫性が保たれるように全体会議で検討を重ね、教育プログラム①基本的な考え方、教育プログラム②家族の体験、教育プログラム③家族アセスメント・家族像、教育プログラム④8つの看護介入の4部構成案を作成した。さらに、家族との協働型エンドオブライフケアを理解し、実践力を高める上で役立つ模擬事例として取り上げる家族の発達段階・8つの看護介入を活用する家族の状況を検討し、模擬事例原案を作成した。さらに、新型コロナウイルス感染症拡大により、医療機関や訪問看護ステーションにおける家族看護実践の状況が多大な影響を受け、家族看護実践能力が脆弱になっていることが学術学会や臨床現場から報告されていることから、現状に役立つ教育プログラムとなるように、実態把握のための調査用紙を作成し、データ収集に着手した。また、新型コロナウイルス感染症拡大から現在に至る、家族看護実践の状況を把握するためのインタビュー調査にも着手した。今後データ収集・分析を行い、実態を把握した上で教育プログラムが実態に即した内容となるよう見直しを行う。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

令和5年8月までに、教育プログラム案の洗練化、遠隔用教育プログラム案の事前準備を行い、令和6年3月までに、遠隔用教育プログラム案の実施、遠隔用教育プログラム案の洗練化、遠隔用教育プログラムワークショップ、ワークショップ評価、遠隔用教育プログラムの評価を行う予定であった。当初の想定に反し、新型コロナウイルス感染症拡大後の臨床現場における家族看護実践能力の脆弱性が研究論文等で指摘された。研究遂行上、本教育プログラム内容の質保証のために、指摘された脆弱性について検証することが不可欠なため、遠隔用教育プログラム案を検討および追加し、実態把握のための調査を行った上で、遠隔用教育プログラム案の事前準備、実施を延期する必要が生じた。

今後の研究の推進方策

『家族との協働型エンドオブライフケア実践能力を高める看護遠隔教育プログラム』は、様々な保健医療福祉の場の看護者に活用可能なものとし、遠隔教育により地域格差なく、看護者のエンドオブライフケア実践能力を高める教育ツールとして開発することを目的としている。昨年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症拡大後の家族看護実践の脆弱性について、実態把握のための量的調査および質的調査について、役割分担を行い推進する。実態調査結果に基づき、全体会議で教育プログラム案の修正方針を明確にし、4班に分かれて修正を行う。遠隔教育プログラムの実施、遠隔用プログラムワークショップについても、班に分かれて並行して行い推進し、評価を行うことを目指す。