| 研究課題/領域番号 |
23KK0042
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
浅井 幸子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (30361596)
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| 研究分担者 |
松尾 杏菜 お茶の水女子大学, 大学院人間文化創成科学研究科, 特別研究員 (00986185)
野澤 祥子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (10749302)
小玉 亮子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (50221958)
中村 絵里 千葉大学, 未来医療教育研究機構, 特任助教 (70844398)
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| 研究期間 (年度) |
2023-09-08 – 2027-03-31
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| キーワード | レッジョ・インスピレーション / コモン・ワールディング / 幼児教育 / 気候変動 / ポストヒューマニズム / アフェクト / 情動 |
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| 研究実績の概要 |
研究チーム全体としては、以下の研究活動を行った。（１）カナダのコモン・ワールディングの理論と実践について文献収集と検討を行った。（２）スウェーデンのレッジョ・インスピレーションにおける環境教育について文献収集と検討を行った。（３）スウェーデンチームのグニラ・ダールベリ、カナダチームのヴェロニカ・パシーニ＝ケチャポウと、オンラインで研究の概要と進め方について打ち合わせを行った。（４）オンラインでパシーニ＝ケチャポウによるセミナー「幼児教育におけるコモン・ワールディングの教育学」を実施した（東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センターと共催）。（５）実践を記述する方略として、アフェクトの概念の可能性を探究した。
スウェーデン・チームは以下の研究活動を行った。（１）レッジョ・エミリアの歴史と理論について、学会報告並びにシンポジウム報告を行い、それらを論文化する作業を行った。（２）幼児教育におけるフェミニズム理論とジェンダー分析を進めた。それらは、『ジェンダー事典』のほか、『論点・ジェンダー史』（2023, ミネルヴァ書房）、『＜ひと＞から問うジェンダーの世界史』（2023, 大阪大学出版会）等に執筆した）。（３）お茶の水女子大学で開催されたユネスコの幼児教育施策に関するシンポジウムに参加しコメントを行った。
カナダチームは以下の研究活動を行った。（１）コモン・ワールディングの教育学について検討を行い、日本教育学会で報告を行った。（２）コモン・ワールディング概念理解のために、The Common Worlds of Children and Animals: Relational Ethics for Entangled Lives（Taylor, A. & Pacini-Kethcabaw, V.）を参照し、ESDの取り組みとの関連性を検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は文献研究とオンラインセッションを予定しており、予定どおりに遂行した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は2024年度にスウェーデン、2025年度にカナダ、2026年度に日本で共同研究とオンラインシンポジウムを開催する予定である。あわせて文献による理論研究と、保育現場における実践研究を進める。
2024年度は9月にストックホルムを訪問し、スウェーデンの幼児教育における環境教育の実践について視察と検討を行う。また、その実践をそれぞれの視点から検討するセッションを行う。シンポジウムは、ポストヒューマニズムの理論枠組みで実践を検討することの可能性をテーマとする予定である。
各チームは、文献調査やインタビュー研究等の手法で、以下の検討を進める。
スウェーデンチームは、スウェーデンのレッジョ・インスピレーションとポストヒューマニズムの哲学の理論的・実践的な関わりを検討する。これまであまり検討されてきていないテーマとして、教育実践研究の枠組みの検討、子どもたちの探究のテーマにおける自然と人間の関係、「壁のドキュメンテーション」が表現する認識論等をとりあげたい。
カナダチームはコモン・ワールディングの理論の発展と展開のプロセスを明らかにすることを目指す。とりわけ、フェミニズムの教育学の理論的発展およびグレゴリー・ベイトソンの学習理論との関係に着目する。あわせてカナダのレッジョ・インスピレーションがどのように展開し、コモン・ワールディングの教育実践にどのように取り入れられているかを明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度はオンラインでのセミナーや打ち合わせが中心であり、すでに所属機関で所持している資源で研究遂行が可能であった。文献の収集についても、所属機関で契約があり、無料で入手可能なものが中心であったため、予定よりも費用がかからなかった。円安で来年度以降の海外調査に、当初の予定よりも費用がかかることが見込まれるため、今年度の残額はその費用にあてる。また、調査時の書籍の購入等にあてる。
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