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2015 年度 実績報告書

16~19世紀大堰川上・中流域地域社会の構造と変容に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 24320130
研究機関中央大学

研究代表者

坂田 聡  中央大学, 文学部, 教授 (20235154)

研究分担者 薗部 寿樹  山形県立米沢女子短期大学, その他部局等, 教授 (10202144)
榎原 雅治  東京大学, 史料編纂所, 教授 (40160379)
岡野 友彦  皇學館大学, 文学部, 教授 (40278411)
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
キーワード地域社会論 / 大堰川上・中流域 / 山国荘 / 宮座 / 由緒
研究実績の概要

本研究においては、京都府の大堰川上・中流地域、具体的には丹波・山城国境の広河原(京都市左京区)から黒田・山国・周山(以上京都市右京区)、日吉・園部・八木(以上南丹市)、さらには亀岡市域にかけての地域をフィールドにとり、16世紀~19世紀という長いスパンで通時代的な考察を試みることによって、当該地域社会の内部における個別の村どうしの関係の実態及びその変容、当該地域社会の内部における個々の村々の共通点と差異及びその変容、個々の村のレベルを超えた当該地域社会全体の構造的つながりの実態及びその変容―という諸問題の解明を目指す。そして、時代ごとに分断されている地域社会論の統一的な把握を試みる。
本研究の大きな柱としては、現地調査とその成果をもとにした研究があげられるが、最終年度である平成27年度は総まとめの年として研究に重点を置いた。そして、全体統括班のもと、3つの班を編成して、以下の作業を進めた。
(1)大堰川上・中流域の現地補充調査…山国地域の江口家文書、河原林家文書、井本家文書、南丹市日吉地域の諸家文書など、調査途上の文書群に関する補充調査を進め、そのデータを可能な限り、本研究に活かせるようにした。
(2)関連史料のリストアップと翻刻…昨年度に引き続き、これまでの現地調査において写真撮影をした古文書の中から、本研究テーマに関わる史料をリストアップし、その翻刻と読解を行った。
(3)各研究班による研究の推進…昨年度に引き続き、(2)の成果を踏まえ、①自然環境と生業研究班、②村社会の構成原理研究班、③村人の由緒と特権意識研究班に分かれ、各研究テーマに関する研究を進めた。そして、各班の研究成果を全体統括班がとりまとめた上で、「大堰川上・中流域地域社会の構造的な特質とその歴史的変容」という本研究のテーマ全体に関わる問題を討議した。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度使用額が生じた理由

27年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度使用額の使用計画

27年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (4件) 図書 (2件)

  • [学会発表] 丹波国山国荘における木印署判について2016

    • 著者名/発表者名
      薗部寿樹
    • 学会等名
      中央史学会中世史部会
    • 発表場所
      中央大学
    • 年月日
      2016-05-16
  • [学会発表] 家論にみる14世紀2015

    • 著者名/発表者名
      坂田 聡
    • 学会等名
      山国荘研究会
    • 発表場所
      中央大学
    • 年月日
      2015-07-25
  • [学会発表] 戦国期畿内・近国の百姓と家2015

    • 著者名/発表者名
      坂田 聡
    • 学会等名
      比較家族史学会第57回研究大会
    • 発表場所
      札幌大学
    • 年月日
      2015-06-20 – 2015-06-21
  • [学会発表] 中世・近世の宮座と家2015

    • 著者名/発表者名
      薗部寿樹
    • 学会等名
      比較家族史学会第57回研究大会
    • 発表場所
      札幌大学
    • 年月日
      2015-06-20 – 2015-06-21
  • [図書] 中島圭一編『十四世紀の歴史学』2016

    • 著者名/発表者名
      坂田 聡
    • 総ページ数
      410ページ
    • 出版者
      高志書院
  • [図書] 加藤彰彦他編『家と共同性』2016

    • 著者名/発表者名
      坂田 聡、薗部寿樹
    • 総ページ数
      320ページ
    • 出版者
      日本経済評論社

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公開日: 2017-01-06  

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