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第二次世界大戦終了後、アメリカは自らの利害に即した国際秩序構築の一環としてアジアへの関わりを深める過程で、一方では新たなる対アジア政策を策定し、他方では政策課題の策定と遂行を支える新しい知を構築すべく、学術機関を含むアジアをめぐる知的体制を再編するという課題に直面した。本研究は、Foreign Affairs誌の発行母体であり、アメリカの外交政策に多大な影響力を行使するシンクタンクとして知られる「外交問題評議会」の一次資料から、冷戦期における対東アジア・東南アジア政策に関わる議論を発掘・解読・分析し、アメリカの知識人が新しいアジア観を模索する過程を検討した。
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