| 研究課題/領域番号 |
24501157
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 京都外国語大学 |
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研究代表者 |
岡部 由紀子 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (10281495)
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| 研究分担者 |
村上 正行 京都外国語大学, マルチメディア教育研究センター, 准教授 (30351258)
梶川 裕司 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (40281498)
國安 俊彦 京都外国語大学, 外国語学部, 准教授 (40352926)
早瀬 明 京都外国語短期大学, キャリア英語科, 教授 (70310638)
畑田 彩 京都外国語大学, 外国語学部, 講師 (90600156)
高島 知佐子 京都外国語大学, 外国語学部, 講師 (70590404)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 初年次教育 |
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| 研究概要 |
平成24年度の活動として、京都外国語短期大学において「基礎ゼミ」を5コマ実践し、その授業方法やコースデザインについて情報共有、検討を行った。その上で、平成26年度より京都外国語大学全体で施行される新カリキュラムの中に、初年次教育の一環として「基礎ゼミ」を必修化することになった。そこに至るまで、科研メンバーをはじめとして、教養教育担当教員の全メンバーが多数回にわたり、議論を重ね、実施へ向けて努力を惜しまなかったことがこの成果につながったと考える。
既に2006年度から導入されている「言語と平和I」（リレー講義及び講義に関するレポートの提出）と「言語と平和II」（「言語と平和I」の内容を踏まえた上での、グループワークによるディスカッションとプレゼンテーションの訓練）に加えて、1年次春学期に、構造的思考力に基づく論理的文章の書き方を教える初年次教育が実現することになった。このことにより、秋学期の「言語と平和II」と合わせて、総合的な初年次教育が完成する。平成26年度からの実施に備えて、「基礎ゼミ」に関する諸問題（テキスト、カリキュラム、時間割、多数から成る担当者間の連絡と統一ある授業の実践等）について、議論・決定する準備が整っている。
また、「基礎ゼミ」の内容やカリキュラムについて考える上で、他教育機関における初年次教育の実践例を調査し、それを分析して、そこから得られる知見の検討も大変重要である。この点に関しては、平成24年度の科研費を用いて幅広い調査を実施した。これについての詳細なデータ分析は、科研のメンバーを中心に行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実績報告で述べたように、京都外国語大学において、平成26年度より構造的思考に基づく論理的文章の作成を教授する初年次科目「基礎ゼミ」の必修化が決定した。それに先駆けて、既に平成24年度から、京都外国語短期大学で「基礎ゼミ」が実施されている。クラス数も少なく、担当者（即ち教授体験者）も少ないが、定期的に教養教育の全メンバー（4年制での「基礎ゼミ」担当予定者）を対象とした報告会が行われており、現時点での授業を通して得られた成果、逆に問題点として指摘された事柄等がある程度明確になりつつある。それらをフィードバックすることで、4年制における「基礎ゼミ」のさらなる充実を図ることが可能となった。
本研究の大きな目標の一つとして掲げた、学生のパフォーマンス評価のための方法論、例えばルーブリックの構築については、まだ本格的に着手されてはいないが、情報系科目において現在試行的な実践を行なっている。今後、評価方法の統一、評価の平等性を満たすためにもルーブリック評価の方法論の確立が重要になってくる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成25年度には、京都外国語大学における「基礎ゼミ」の全学的な実施へ向けて具体的な作業が行われる。現在、京都外国語短期大学の「基礎ゼミ」で用いられているテキストや授業方法が、50クラス規模の授業展開に対して、果たして可能かつ有効であるかどうかが検証する必要がある。さらに、大学での授業実践における最大の問題点は、極めて多様な資質や学力を持った1000人以上の学生が対象となることである。上述したテキストや授業方法は、その点からも見直しを迫られるであろう。
取り分け、多数の担当者（専任教員、非常勤教員を問わず）間のコンセンサスを如何に得るか、そのための具体的な方策についても考えなければならない。
加えて、学生にとっての最大の関心事である、評価方法の明確化及び学生に対する明示が必要となる。最も実情に近く、かつ学生にとっても満足度の高いパフォーマンス評価としての、ルーブリックの構築が今年度の新たな課題である。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成26年度から始まる「基礎ゼミ」の大学における必修化において生じるで問題点の一つ、多数からなる担当者間の速やかな意見交換及びその伝達のためのWebシステムの構築に向けて、研究費を使用する必要がある。
また、学生のパフォーマンス評価を検討するために、具体的な資料収集及び他教育機関での実施状況の調査をする必要があり、そのための研究費を要する。すなわち、物品費、旅費に加えて、人的資源獲得のための謝金などである。
また、研究の成果を報告するために学会参加のための旅費が必要となる。
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