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本研究の目的は、これまでの国際比較調査結果からＩＣＴを活用して授業を行っている教師の割合が低いことを明らかにし、今後のＩＣＴ整備状況の将来動向を分析する。普通教室の校内LAN整備率の予測で100％になるのは平成36年、超高速インターネット接続率の予測で100％になるのは平成40年と予測できる。コンピュータ１台当たりの児童生徒数の予測で平成27年以降は1台当たりの児童生徒数は横ばいで、ほぼ6人で止まると予測できる。モバイル端末を活用した教育を推進するためには、１人１台のコンピュータは必須条件といえる。今後、児童生徒数が減少することを考慮しても、予測結果は好ましくないことが明らかになった。
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