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東日本大震災において非常用電源等のエネルギーシステムは十分に活かされず、被災地の避難所でのエネルギー確保に困難が生じた。震災対応に加えて平常時においても電力平準化、ピークカットへ活用することにより、環境負荷低減効果が期待でき震災対応および環境負荷低減のコベネフィットと見なすことができる。公共施設へ導入が進められている太陽光・蓄電複合システム等を対象に、非常時における停電対応能力について蓄電設備容量に基づく定量的な分析を行い、実データに基づく平常時における電力削減効果、ピークカット効果及びコスト削減効果の評価を通して、環境負荷低減コベネフィットを明らかにした。
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