| 研究課題/領域番号 |
25240051
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
影浦 峡 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00211152)
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| 研究分担者 |
阿辺川 武 国立情報学研究所, コンテンツ科学研究系, 特任准教授 (00431776)
藤田 篤 国立研究開発法人情報通信研究機構, 先進的音声翻訳研究開発推進センター先進的翻訳技術研究室, 主任研究員 (10402801)
内山 将夫 国立研究開発法人情報通信研究機構, 先進的音声翻訳研究開発推進センター先進的翻訳技術研究室, 研究マネージャー (70293496)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 知識アーカイヴ / 翻訳知 / 協調翻訳 / 翻訳教育 / 機械翻訳 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、計画通り、以下の研究開発を行った。
(a) 「みんなの翻訳実習」システムの改善。今年度は、翻訳知ログアーカイヴのエンドユーザ向け可視化と解析メカニズムの実装、及び、試験利用で見えてきたQReditの修正画面の機能強化を継続するとともに、その改善を実現した。特に、プロジェクト内での診断的可視化を、基本役割・タスク統計、レファレンス参照統計、翻訳修正統計、コミュニケーション統計横断的に統一し、そのうち修正関係の要約統計を該当インスタンスと結びつける可視化メカニズムをQRedit側に組み込むことで翻訳学習者による翻訳知をめぐる議論の参照をより有効に行えるようにした。
(b) 翻訳知のモデル化。英日を中心に、協力大学で統制的な翻訳学習利用実験を行い、協調行動、訳文作成、辞書参照データを蓄積するとともにその分析を進めた。その一環として、翻訳教員側からの翻訳教材選択をめぐる知識のうち、技術文書を専門語彙の観点から評価する手法を確立し検証した。
(c) 翻訳知活用メカニズムの開発。人間による誤りカテゴリ付与と誤り修正のログを分析し、データに基づき、自動的な誤り検出とカテゴリ提示の手法を開発する。今年度は、昨年度行った人間の修正カテゴリ付与と修正を支援するものから発展させ、機械支援の可能性評価を行う。決定木形式の修正プロセスを確立し、試験利用者(連携研究者・海外研究協力者)の協力のもとに、その有効性を検証した。また、レファレンス参照に関して、既往専門語彙知識を活用した専門語彙の拡張手法を開発した。
(d) 「みんなの翻訳実習」システムの試験利用者の拡大とフィードバックメカニズムの整備、及びドキュメントの整備を行った。
(b)、(c)、(d)に関わって、日中韓台の翻訳学校の教員とともに、「みんなの翻訳実習」の活用および翻訳知データ取得に関する実証実験を、ワークショップ形式で行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度は、当初想定していた翻訳知のモジュールに修正が必要だったため、当初予定と比べてとりわけ翻訳知の活用ルーチンに関してやや遅れた部分があったが、今年度は、特に人間の活用と機械支援の境界を再定義し、人間の活用を主導にした翻訳知の蓄積と活用の側から、翻訳知および翻訳プロセスのモデル化と可視化、その活用様式の分析を進めることで、当初の研究予定で想定していた進捗にほぼ追いついた。
とりわけ、翻訳修正プロセスについては、一般的な翻訳知としてではなく、翻訳学習者の段階（学部と大学院）に応じた翻訳修正カテゴリの分析を進め、起点言語の理解をめぐる知識と目標言語の生産をめぐる知識について、翻訳学習段階で生じる違いを高い解像度で明確化することに成功した。
システムの利用および今後に向けての翻訳知のアーカイビングの拡大については、これまで交流関係を維持してきたチュービンゲン大学日本学科、西カトリック大学に加え、マコーレー大学翻訳コース、西シドニー大学翻訳コース、梨花女子大学翻訳研究科、香港バプティスト大学翻訳コース、台湾Fu Jen Catholic大学翻訳研究科、広東外語外貿大学翻訳研究科との研究交流を進め、言語方向を拡張するだけでなく、翻訳学習段階の多様性をさらに考慮するための準備が整ってきた。
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| 今後の研究の推進方策 |
来年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたる。基本的に当初予定にしたがって研究を進める。最終年度として、とりわけ、実利用可能性の観点からプラットフォームを評価するため、以下の整備を行う。
(a) すでに基本的なところでは終わっているインタフェースの独中韓仏への展開を完成させ、検証する。
(b) 昨年度交流を開始した各大学でシステムの利用をはかる。
(c) 総括シンポジウムを開催し、システム・研究両面での総合評価を行うとともに一般利用の促進を図る。現在のところ、名古屋で開催されるMTSummitの場でワークショップ形式のシンポジウムを考えている。
これらに加え、昨年度までの分析および研究開発を継続し、その成果を発表していく。
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