| 研究課題/領域番号 |
25245072
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
桑原 知子 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (20205272)
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| 研究分担者 |
大山 泰宏 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (00293936)
西平 直 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (90228205)
田中 耕治 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (10135494)
矢野 智司 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60158037)
楠見 孝 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (70195444)
山名 淳 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (80240050)
稲垣 恭子 京都大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (40159934)
渡邊 洋子 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70222411)
南部 広孝 京都大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (70301306)
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| 研究期間 (年度) |
2013-10-21 – 2018-03-31
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| キーワード | 教育学 / 力動的秩序形成 / 教育空間 / 多次元的研究 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、各プロジェクトが各々独自に進行したが，すべてのプロジェクト間で報告や情報共有を密に行った。（「活動報告会」の名称のもと、定期的に集まった）。また、それぞれのモジュールの研究は，頻繁に進行状況や課題を交換しあい，新たに研究視点を生成していくとともに，自らの位置づけを確認しあった(「知的コラボの会」という名称のもと、議論を交わし、新たな研究視点を生成した)。
現場(フィールド)での活動･研究も活発に行われた。たとえば、①学校改善プロジェクトでは、学校の授業や指導方法の改善をとおして、新しい力動的秩序形成の可能性を明らかにしようとし、授業時に生起する子どもと教師との力動的秩序形成を参与観察をおこなった。②不適応対応プロジェクトでは、子どもたちに関わるさまざまな問題 (いじめ・不登校・自傷行為など)に関する事例研究会を、心理臨床専門家と学校教員とのグループで2カ月に１度程度の割合で開催した。また、現代の若者がかかえる問題に踏み込むため、高校生における「LINE」の影響をみる調査を実施し、学会で発表した。③家族研究プロジェクトでは、主に家庭裁判所との連携により、「親教育プロジェクト」を立ち上げ、離婚を経た家族が子どもたちをめぐって、どのような新しい秩序を立ち上げていくべきかという点について、議論を交わした。④グローバル化対応プロジェクトでは、北京師範大学と交流し、「「Toward Restructuring the Educational Environment」(教育環境の再構築に向けて)」をテーマとして、京都大学で両大学の大学院生による研究発表が行われた。⑤交流空間プロジェクトでは、南山城村の地域と交流し、そこから、新しい秩序空間での取り組みを考えた。地元での「野童いなか塾」の開催や、「京大教育学部祭」への地元の人の参加など、地域と大学との実質的な交流のなかから、新しい秩序空間を模索した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
各プロジェクトの活動は、活発であり、それらの相互交流も着実に進められている。どのプロジェクトもそろって、当初の計画を進めている。
ただ、むしろ活動が多岐に亘り、本科研のテーマに収斂させ難かった側面がある。また、活動が中心となり、それを「研究」へと精錬させるプロセスが足らなかったかもしれない。
今後は、学会発表や論文発表を通じて、これらの点が改善されることを望みたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究活動を継続しつつ、各プロジェクトが互いにまとまりながら「新たな力動的秩序形成」の解明をめざしていく。また、それぞれのプロジェクト、フェイズにおいて，国際比較を通した知見を集積していく。
その結果として、秩序に関する「ゆらぎ」の在り方を解明し、それに基づいて実践の場での関わりをもち，デザイン構築をした後も、さらに、実践の場での関わりを継続することによって、生きた「知」の発見をめざす。
全期間の中間にあたる時期を目安として「中間評価」を実施し，外部評価も得たうえで適宜計画の修正を行うこととする。また，研究全体をまとめ，また外部に発信する機会を設定し，これまでの研究の成果を国内外における関連学会で発表したい。さらに、国際的な視野を入れ込むために，ワークショップあるいはシンポジウムを開催し，その際に海外からの講師やシンポジストを招聘する。
以上の成果をもとに，力動的秩序形成を促進する，教育空間相互の間での協働を実現するシステムや支援の在り方を，著作の発行，ホームページにおける成果公表によって発信することをめざしたい。
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