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2016 年度 実績報告書

学級規模と指導・評価方法等が児童生徒の学力の経年変化に与える影響に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25285189
研究機関国立教育政策研究所

研究代表者

山森 光陽  国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (60370079)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
キーワード学級規模 / 学習指導 / 学習評価 / パネル調査
研究実績の概要

本研究は3年分の児童生徒の学力のパネルデータに対して,2年度間に対象児童生徒が在籍した学級の規模,授業中に受けた形成的評価の状況を結合したデータを用いて,(1)学級規模の大小による形成的評価の実施状況の違い,(2)学級規模の大小と形成的評価の実施状況及びこれらの組合せによる児童生徒の学力の変化に違いを明らかにすることを目的に実施した。
山形県内の34市町村の小学校の2013年度の第2,3,4学年と中学校第1学年を対象。調査対象学校数は小学校206校,中学校83校。各コホートに対して,2年間の学校及び学級の状況の調査を行うとともに,3年間の各年度始めの標準学力検査のデータを個別に連結したものを取得した。そして,対象学年・教科ごとに,2013,2014年度に当該教科で少人数指導を実施せず,2013,2014年度で学年学級数が同じ学校を対象に分析を行った。
その結果,小学校においては,一部の学年・教科で,学級が小規模であるほど形成的評価の実施頻度が高い傾向が示され,形成的評価の実施頻度が高い場合,学級規模が小規模であるほど,一部の学力層においてのみの場合もあるが児童の学力を相対的に高くすることが示された。一方,形成的評価の実施頻度が低い場合には,学級規模の大小による学力への影響はほとんど示されなかった。
中学校においては,全体的に形成的評価の実施頻度が低いこともあり,学級規模の形成的評価の実施頻度への影響は示されなかった。理科では,第1学年で同程度の学力偏差値の生徒についてみると,学級が小規模であるほど第2学年における学力偏差値が高いことが示された。しかし他の教科では,形成的評価の実施頻度や学級規模の大小に関わらず,生徒の学力の変化に違いはほとんど見られなかった。

現在までの達成度 (段落)

28年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

28年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度使用額が生じた理由

28年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度使用額の使用計画

28年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [学会発表] 学級規模の大小及び学級内の学力のばらつきと児童の学力との関係:小学校国語の場合2016

    • 著者名/発表者名
      綱川貴,山森光陽
    • 学会等名
      日本教育心理学会第58回総会
    • 発表場所
      サンポート高松
    • 年月日
      2016-10-10
  • [学会発表] 学級規模と形成的評価の実施が学力の変化に与える影響:小学校第4学年から第6学年の社会科を対象として2016

    • 著者名/発表者名
      山森光陽,磯田貴道,大内善広,河野麻沙美,篠ヶ谷圭太,出口毅,寺本貴啓, 徳岡大,中本敬子,萩原康仁,松宮功
    • 学会等名
      日本教育心理学会第58回総会
    • 発表場所
      サンポート高松
    • 年月日
      2016-10-08
  • [学会発表] Class-size and Standard-Based Assessment Formative Feedback Interaction on Academic Achievement Change2016

    • 著者名/発表者名
      Yamamori, Koyo
    • 学会等名
      The 4th International Conference on Standard-Based Assessment
    • 発表場所
      国立台湾師範大学
    • 年月日
      2016-09-29
    • 国際学会 / 招待講演

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公開日: 2018-01-16  

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