研究課題/領域番号 |
25289214
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研究機関 | 山形大学 |
研究代表者 |
永井 康雄 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (30207972)
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研究分担者 |
山崎 幹泰 金沢工業大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (10329089)
池上 重康 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (30232169)
加藤 耕一 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (30349831)
木方 十根 鹿児島大学, 理工学研究科, 教授 (50273280)
崎山 俊雄 秋田県立大学, システム科学技術学部, 准教授 (50381330)
山田 由香里 長崎総合科学大学, その他部局等, 准教授 (60454948)
砂本 文彦 広島国際大学, 工学部, 准教授 (70299379)
角 哲 北海道大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (90455105)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 保存・再生 / 大規模災害 / 歴史的建造物 / データベース / 東日本大震災 |
研究実績の概要 |
1)東日本大震災被災調査で得られた歴史的建造物の個別基礎データの集積:東日本大震災被災文化財建造物復旧支援事業(文化財ドクター派遣事業)などで得られた東北6県及び関東5県に所在する歴史的建造物(約4,000棟)の被災状況や応急処置方法、画像・図面・関連する文献などの情報を本研究で構築している「歴史的建築総目録DB」(http://glohb-aij.eng.hokudai.ac.jp/)に取り込んだ。総データ数は2015年4月25日現在で47,062件(2014年3月1日現在では14,115件)となった。 2)被災調査時に判明した調査方法・内容、技術的支援の諸問題の分析:文化財ドクター派遣事業の参加者と有事における被災文化財救済のための協力体制構築の課題と展望について検討した。発災直後の混乱時における情報収集と共有・連絡体制の確立、発災後の所有者の要望に応じた多様な修理方法の検討、歴史的建造物の被害原因の究明、平常時におけるデータベースの管理・更新、歴史的建造物の保存・修復を専門とする技術者の養成、各建築関連組織(団体)内での常置組織の在り方になどについて分析した。 3)データベースの活用と可能性の検討:日本建築学会と日本建築士会連合会との「歴史的建築総目録DB」の相互利用に関する協定締結を進めた。これに伴い、建築士会連合会が養成しているヘリテージマネージャーとの連携について検討した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
歴史的建造物の個別基礎データを入力するためのフォーマットが整い、それらを調査・研究で利用する際にも利便性を考えたシステムに改良することができた。このため、東日本大震災の被災調査で収集した図面や画像などの大容量の情報も蓄積できるようになった。また、建築関連諸団体との連携も進み、データの蓄積や更新がスムーズに行われるようになることが期待できる。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き東日本大震災被災被災調査などで得られた東北6県及び関東5県に所在する歴史的建造物(約4,000棟)の被災状況や応急処置方法、画像・図面・関連する文献などの基礎情報を蓄積する。また次年度に研究分担者を1名増員し、これまでデータの蓄積が進んでいなかった関西地方の歴史的建築の基礎データを収集する。 建築関連諸団体(建築家協会、建築士会など)、大学、建築学会との有機的・持続的な連携の可能性を検討し、全国的に協働してデータベース化を進めると共に、データベースの活用方法について検討する。
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次年度使用額が生じた理由 |
データベースシステムの設計を変更したため、その間、関東地方及び近畿地方に所在する歴史的建造物の基礎情報を新規に入力することができなかった。特に近畿地方は歴史的建造物が数多く残っており、それらのデータ入力に要する人件費や調査旅費が次次年度以降に繰り越すこととなってしまった。
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次年度使用額の使用計画 |
歴史的建造物が数多く残っている近畿地方のデータ収集と入力を担当する研究分担者として大手前大学准教授の玉田浩之を追加した。 関東地方のデータ収集と入力は、研究分担者の東京大学准教授の加藤耕一が中心となって、関東在住の連携研究者と協力して進めることとした。
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