| 研究課題/領域番号 |
25289307
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
横田 久美子 神戸大学, 工学(系)研究科(研究院), 助手 (20252794)
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| 研究分担者 |
田川 雅人 神戸大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (10216806)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 宇宙環境 / 原子状酸素 / 紫外線 / 材料劣化 / 複合効果 / 高質量分子 |
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| 研究実績の概要 |
これまで30年以上にわたり宇宙環境における主要な材料劣化要因としては化学的に活性な原子状酸素の影響が考慮されてきたが、近年、化学的には不活性な高質量原子の衝突が一部材料の質量損失に対して大きな影響を及ぼしている可能性が本申請者と米国研究者の研究により独立に明らかにされた。これを受けて、本研究ではN2やCO2など高質量分子衝突による劣化現象に対して、影響を受ける材料の範囲、高質量原子衝突と原子状酸素、紫外線、温度などのシナジー効果の有無と発現条件を明確化し、宇宙工学上のインパクトを定量的に精査することを目的とする。さらにNASA研究者の協力により、過去の宇宙実験結果を本研究により得られた結果に基づいて再検証し、これまで宇宙曝露実験と地上試験結果の不整合として知られていた宇宙材料工学上の問題を、高質量原子衝突現象およびそのシナジーを考慮することにより解決することを目指すものである。平成25年度にビーム中のAr、N2と原子状酸素、酸素分子の定量化手法を確立したのに引き続き、平成26年度には温度可変ステージを用いて+70℃における紫外線同時照射効果について原子状酸素とArビームについての個別照射実験を実施し、複合効果における温度依存性に関する解析を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度にビーム中のAr、N2と原子状酸素、酸素分子の定量化手法を確立したのに引き続き、平成26年度には温度可変ステージを用いて+70℃における紫外線同時照射効果について原子状酸素とArビームについての個別照射実験を実施し、複合効果における温度依存性に関する解析を行った。その結果、FEP/Agに原子状酸素を単独照射した場合にはフィルムの変色が生じ、高温ほど質量損傷率が増大することが明らかになった。原子状酸素と真空紫外線を同時照射した場合には、温度が高い条件下で複合効果が顕著に確認され、低温時には負の複合効果（反応抑制効果）が確認された。これらの実験結果は原子状酸素と紫外線の複合効果が温度に敏感であること、すなわち、熱活性化過程を伴う化学反応が律速していることを示唆するものである。一方、Arビームを単独照射した場合の材料劣化は原子状酸素単独照射による劣化量と比べて小さいことが実験の結果示され、低地球軌道における材料劣化反応は、酸化反応、主鎖切断反応、光励起脱離反応、衝突励起脱離反応、昇温脱離反応等が同時に生じる複合反応系であり、質量減少というマクロな評価では律速過程が複雑に変化することから、全体の劣化現象の理解には個々の反応を定量的に評価する必要性があることが明らかになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究でこれまでに得られた結果より、超低軌道における高質量原子の衝突では多くの外的要因が材料劣化に影響することが確認され、中性原子・分子同時衝突現象に限っても、エネルギー、フラックスなど多くの要因を整理した実験が必要であることが明らかになった。超低軌道宇宙環境における極めて複雑な化学反応を定量的に解析するためには、単純化した実験条件下でのパラメータ可変実験が不可欠である。そこで本プロジェクトでは、現有のビームシステムを2台組み合わせたデュアルビームシステムを構築し、より化学反応の律速過程を明確化することを目指す。平成27年度には既存のビームシステム2式を組み合わせることにより、簡易的ながら「化学的に活性な原子状酸素」と「不活性分子の高エネルギー衝突」を独立に制御できるシステムを実現する。これは不活性分子の高エネルギー同時衝突の影響を定量的に解析するには極めて有効な手段となり、軌道上データのより高精度な再検討に資することが可能となると期待される。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初、平成26年度中に開催が予定されていた本分野における国際会議ISMSE-13が、ホスト機関（ONERA, France）の都合により平成27年6月開催にずれ込んだため、そのための旅費を平成27年度に残したことと、本実験装置に使用していたターボ分子ポンプ(Varian社製 V-550)の修理が年度内に完了せず、支払いが年度を跨いだために次年度使用額が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
上記については、いずれも平成27年度上半期に支払いが完了する予定である。
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