本研究においては、テレワークがエネルギー消費、生産性、働き方に与える影響について、理論的考察とアンケート調査等の実証的研究を組み合わせることにより明らかにした。エネルギー消費削減のためには、オフィスの閉鎖とエネルギー効率の高い機器の使用が必要であることが明らかになった。生産性に関しては、労働投入の増加を通じて生産額の増加に貢献し、少子高齢化対策の推進、地域活性化の推進、有能・多様な人材の確保に効果のあることが判明した。働き方については、成果物に対するスペックの明確化、技術力向上、意識改革が効果的であり、高度な自営型テレワーカーではこれらの要素が実現されていることが明らかになった。
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