肝炎ウイルス・がん検診の効果的な受検勧奨モデル：社会経済要因を踏まえた学際的研究

2015 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 25460771
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 疫学・予防医学
• 研究機関: 大阪市立大学
• 研究代表者: 福島 若葉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (70420734)
• 研究分担者: 田淵 貴大 大阪市立大学, 都市研究プラザ, 特別研究員 (20611809) ; 福原 宏幸 大阪市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20202286) ; 川野 英二 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (20335334) ; 藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676) ; 大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (70433290) ; 松永 一朗 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 特任講師 (90250323) ; 近藤 亨子 大阪市立大学, 医学部・附属病院運営本部, 技術職員 (80420727)
• 研究協力者: 中山 富雄 大阪府立成人病センター, がん予防情報センター・疫学予防課, 課長
• 研究期間 (年度): 2013-04-01 – 2016-03-31
• キーワード: 肝炎 / がん / 受検勧奨 / 社会経済要因

研究成果の概要

25～64歳の都市部住民3,244人を対象とした横断研究データ（平成23年実施）を使用し、「B型・C型肝炎ウイルス検査の受検」「肺・胃・大腸がん検診の受検」に対する個人レベル・地域コミュニティーレベルの関連因子について、社会経済要因も含めて検討した。肝炎ウイルス検査、がん検診ともに、受検に対する地域コミュニティーレベルの影響は弱かった一方、個人レベルの因子（特に社会経済要因）は明らかに関連した。受検率の効果的な向上のためには「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」受検勧奨を超えるために、最近の社会動向も踏まえた次世代モデルの考案が必要である。

自由記述の分野

公衆衛生学、疫学