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歴史資料に基づき、大正期のスペインインフルエンザ流行に伴う人口変動が教育達成度に及ぼした影響を計量経済学的に分析した。データは『日本帝国文部省年報』、『全国公立私立中学校ニ関スル調査』、『日本帝国死因統計』、『壮丁教育調査』等である。分析の結果、流行性感冒と関連する病因を含めた広義インフルエンザ死亡数が12歳生存数に与えた影響は有意に負であった。また、被説明変数を20歳時点の国語、算術、公民科の標準得点とし、都道府県とコホートの固定効果モデルで学力の決定要因を回帰すると、中学校志願者数に占める入学者数割合や12歳生存人口に占める入学者数割合は、算術等の学力格差に統計的に有意に負の影響があった。
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