研究課題
研究活動スタート支援
研究代表者が開発した倒壊限界評価法を用い,倒壊確率を部材損傷から求める手法を開発した。その後,実被害建築物の分析を行い,実際に倒壊した建築物の部材損傷と比較し,その妥当性を検証した。その結果,倒壊確率5%程度までの範囲であれば提案した手法は妥当であるとの結果が得られたが,倒壊確率が大きくなり,かつ部材損傷がより大きくなるとその妥当性は低下した。
耐震工学