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2016 年度 実績報告書

酵素を利用した文化財の新規クリーニング方法の開発 -旧修理材料や微生物痕の除去-

研究課題

研究課題/領域番号 26282071
研究機関独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所

研究代表者

早川 典子  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 修復材料研究室長 (20311160)

研究分担者 川野邊 渉  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化遺産国際協力センター, 部長等 (00169749)
木川 りか  独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部博物館科学課, 課長 (40261119)
本多 貴之  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 客員研究員 (40409462)
山中 勇人  地方独立行政法人大阪市立工業研究所, 環境技術研究部, 研究主任 (40416368)
佐藤 嘉則  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 研究員 (50466645)
酒井 清文  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 客員研究員 (60416302)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2019-03-31
キーワードアクリルエマルション / ポリビニルアルコール / 酵素 / 評価 / 建造物彩色
研究実績の概要

本研究は三つの調査研究から成り立つ。一つは材料化学的調査であり、除去対象とする汚れの化学構造の把握を目的とする。二つ目は微生物酵素学的調査であり、材料の分析をもとに酵素の選定やその機能の評価を行う。三点目は現場での適用である。
1.材料化学的調査。本年度はアクリル樹脂の物性について化学分析を行った。文化財修復に多く使用されるアクリル樹脂のうちエマルション液で使用されるものについて紫外線を用いた強制劣化試験を行い、得られた試料をGC-MSで分析した。アクリルエマルションに用いられる樹脂は劣化しにくいと言われているが、文化財現場では過酷な環境で使用されることもあるため、劣化した場合の状況を想定するためのデータとした。
2.微生物酵素学的調査。本年度は、ポリビニルアルコール分解酵素による顔料の変色の有無、修復材料(主に接着剤)の接着力への影響評価を行った。これらの成果は前年度までの成果と合わせて論文投稿を行った。また、劣化して不溶化したポリビニルアルコールについて、エーテル化が進行しているとの推定を元に、このような物質の分解酵素の探索を行った。
3.現場での適用。建造物彩色に使用されたポリビニルアルコールの除去に酵素を用いた事例について、実際に適用を行った。PVA単体を用いて処置されていた作品であったため、暗色化部分が除去され、新たに膠での処置も行うことが可能になり、酵素の有効性が現場においても確認された。

現在までの達成度
現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

ポリビニルアルコールの分解酵素による顔料の変色の有無、修復材料に用いる接着剤への影響評価など、文化財修復の現場に直接還元できる調査研究が遂行された。これによって、酵素使用における安全性が確認されたため、以後の使用に際して、安定した用途を確保することができる。
この結果、ポリビニルアルコールの使用された文化財建造物など、実際の修理現場での適用も実施することができた。

今後の研究の推進方策

次年度以降は、ポリビニルアルコールのみならず、溶菌酵素の利用や、アミラーゼの利用など、他の酵素へのアプローチも検討していく予定である。
また、2017年度には国際学会での発表も予定している。

次年度使用額が生じた理由

新規PVA分解酵素の探索に予想以上の時間がかかり、予定より多くの試料について、精査し、詳細な評価を実施する必要が生じた。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] ポリビニルアルコール分解酵素の劣化ポリビニルアルコール除去への応用―酵素と接着剤および色材間の相互作用―2017

    • 著者名/発表者名
      酒井清文、早川典子、楠京子、山中勇人、川野邊渉
    • 雑誌名

      文化財保存修復学会誌

      巻: 60 ページ: 22-35

    • 査読あり
  • [学会発表] Chemical analysis of UV irradiated B-72 by Py-GC/MS and EGA-MS2016

    • 著者名/発表者名
      Shun Okamoto, Takayuki Honda
    • 学会等名
      PYRO2016
    • 国際学会

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公開日: 2018-12-17  

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