| 研究課題/領域番号 |
26285108
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
倉田 良樹 一橋大学, 大学院社会学研究科, 特任教授 (60161741)
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| 研究分担者 |
津崎 克彦 四天王寺大学, 人文社会学部, 講師 (00599087)
松下 奈美子 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 准教授 (00743642)
宣 元錫 大阪経済法科大学, アジア太平洋研究センター, 客員研究員 (10466906)
西野 史子 一橋大学, 大学院社会学研究科, 准教授 (40386652)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 専門職の国際移動 / 外国人専門職 / 知識社会学 |
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| 研究成果の概要 |
主流派経済学や人的資源管理論においては、現在の世界の企業は、世界的な規模において、知識経済における希少な人的資源であるという理由から、高度専門職の獲得と保持をめぐって、グローバルな競争を闘っている、との認識が通説となっている。だがこうした通説に反して、日本企業で働く外国人専門職の雇用は、こうした競争的な意図によって引き起こされているようには見えない。日本企業は外国人高度専門職の獲得と定着には関心がない。日本の外国人専門職の現状は、高度専門職の獲得をめぐるグローバルな競争が起こっている、という通説ではうまく説明できない。
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| 自由記述の分野 |
社会科学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高度専門職が国境を越えて移動するという事象に関しては、これを、知識や才能の獲得をめぐってグローバルな規模で展開されている国家間、企業間、個人間の競争として認識しようとする、主流派経済学や人的資源管理論の言説が通説として受容されている。本研究はこの通説にチャレンジすることを試みた。少なくとも日本の現状は、こうした通説に対する重要な反例を提供するものである。また本研究は、知識社会学の観点から、企業内で活用される専門的な知識を、個人に内在する私的所有物と捉える主流派経済学の見解を批判し、たとえ企業内にあっても、専門的な知識には社会的で公共的な次元が含まれることを主張した。
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