| 研究課題/領域番号 |
26285184
|
|---|
| 研究機関 | 公益財団法人教科書研究センター |
|---|
研究代表者 |
伊勢呂 裕史 公益財団法人教科書研究センター, その他部局等, その他 (80342608)
|
|---|
| 研究分担者 |
藤森 裕治 信州大学, 教育学部, 教授 (00313817)
中川 一史 放送大学, 教養学部, 教授 (80322113)
谷田部 玲生 桐蔭横浜大学, 法学部, 教授 (30311137)
松原 静郎 桐蔭横浜大学, スポーツ健康科学部, 教授 (50132692)
河合 久 国立教育政策研究所, その他部局等, 研究員 (30214589)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 教育方法 / デジタル教科書 |
|---|
| 研究実績の概要 |
まず、本研究の組織として、基本的事項、教科共通の事項を整理・調整し研究全体を総括する企画運営部会、教科ごとの5つの部会（国語、社会、算数・数学、理科、英語）及び6つのワーキンググループ（生活科、音楽、図工・美術、家庭・技術家庭、体育・保健体育と学校運営、以下、「WG」という。）を設置して調査研究を行った。なお、教科については、小・中学校の教科書のある全教科を網羅したところである。
平成26年度においては、企画運営部会での整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集し、教科教育・開発者の視点から分析するとともに、国内の先進的な学校の授業視察を行い、担当教師に対しデジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、更に紙の教科書との関連について聞き取り調査を実施した。また、特定の教師に依頼し、デジタル教科書を使用する実験授業による実証的な調査研究を始めるとともに、イギリス、オランダ、韓国、シンガポールの先進的な学校、行政機関、教材会社の調査を実施した。学校運営のWGにおいては、学校の予算措置、運営体制、研修等について聞き取り調査を実施した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究においては、企画運営部会での整理・調整のもと、教科部会、WGにおいて、国内外のデジタル教科書を収集・分析して開発者ベースでの留意点を明らかにするとともに、国内の先進的な学校の担当教師に対する聞き取り調査を積み重ねて、それぞれの教科ごとに、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、適した分野、効果、紙の教科書との関連などを整理することとしている。諸外国の先進的な学校、行政機関、教材会社の調査については、韓国において2014年度から本格的にデジタル教科書を導入する計画が延期になったのは誤算であったが、もともと我が国の参考にできることがあれば参考にしようという程度であったので、問題はないと考えている。
そのような観点からすると、各部会やWGにおいて実地調査や会議開催の回数の差はあるが、それぞれ活動し出しており、27年度、28年度の調査と合わせ、求めている結論を期待できると考えている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度以降においても、26年度に引き続き、デジタル教科書の収集・分析、国内外の先進的学校の担当教師の聞き取り調査、デジタル教科書を使用する実験授業の実証的研究、学校運営の聞き取り調査を行い、各教科部会、WGにおいて、それぞれの教科について、デジタル教科書使用上の工夫・留意点、デジタル教科書使用が適した分野、効果、紙の教科書との関連を整理することとしているが、これらに加え、全般的な教科書発行者へのアンケート調査を実施し、開発者ベースでの課題・留意点を明らかにしたい。また、学校運営のWGにおいては、聞き取り調査を積み重ねて運営体制や研修等について望ましい姿を指摘したい。
企画運営部会においては、各教科部会やWGの調査を踏まえ、紙の教科書の存廃を含め、デジタル教科書の将来展望をまとめたい。
|
