| 研究課題/領域番号 |
26285192
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
加野 芳正 香川大学, 教育学部, 教授 (00152827)
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| 研究分担者 |
吉田 文 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10221475)
飯田 浩之 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 准教授 (40159562)
古賀 正義 中央大学, 文学部, 教授 (90178244)
米澤 彰純 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (70251428)
堤 孝晃 東京大学, 社会科学研究所, 助教 (10734642)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 教育社会学 / 日本教育社会学会 / 戦後教育学 / 教育社会学のフロンティア / 日本の教育問題 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は研究課題を達成するために、4つの作業を同時並行的に進めている。それらの作業は、（1）学会の歴史に関する資料の収集と整理と分析、（2）日本教育社会学会の先輩会員（教育社会学第2 世代）へのインタビュー調査、（3）学術的な課題による日本語論文集＝ 2巻の刊行、（4）英語による論文集の刊行、の4 つである。
（1）学会の歴史に関する資料の収集と整理については、研究分担者の飯田浩之を座長として進めている。具体的な内容としては、保存資料の整理、保存資料のＰＤＦ化（アーカイブ化）、学会に関する基礎資料の整備、欠落している資料の補填、アーカイブ化した資料の保存・公開についての検討、アーカイブ化した資料の活用・分析、がある。（2）日本教育社会学会会員（教育社会学第2 世代）へのインタビュー調査については、研究分担者の吉田文を座長として進めた。これまで、柴野昌山、市川昭午、潮木守一，木原孝弘、神田道子、原田彰、柳治男にインタビューを実施した。
（3）学術的な課題による日本語論文集＝ 2 巻の刊行については、研究分担者の古賀正義を座長として進めた。第1 巻は『教育社会学のフロンティアⅠ－学問としての展開と課題』（日本教育社会学会編 責任編集：本田由紀、中村高康）、第2 巻は『教育社会学のフロンティアⅡ－変容する社会と教育のゆくえ』（日本教育社会学会編 責任編集：稲垣恭子、内田良）である。両巻とも13 章からなり、これに「序論」と「まとめ」が加わる。2015年12月19日には執筆者が集まり、執筆内容についての検討会を行った。（4）英語による論文集の刊行については、研究分担者の米澤彰純を座長として進めている。タイトルは、Akiyoshi Yonezawa,Yuto Kitamura,Beverley Yamamoto,Tomoko Tokunaga eds, Education in Japan in a Global Age －Sociological Reflection and Future Direction,を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
・学会資料のアーカイブ化についてはほぼ完了し、平成28年度以降の分析と日本の教育社会学の発達過程をたどるための準備が整った。
・日本教育社会学会の会員調査については第2世代を中心に進め、さらに第3世代の会員についても一部インタビューを実施した。
・日本の教育社会学における学術的課題を２巻本としての刊行することになり、その学術的課題を約３０課題ピックアップし、それぞれの執筆者を日本教育社会学会の研究実績のある会員に割り当てた。現在、執筆活動が進んでいる。
・英語論文集については、オックスフォード大学の苅谷剛彦氏の協力を得、日本の教育課題と学問実績を世界にアピールできるように項目立て、現在、執筆活動を進めている。また、海外の研究者にもコラムを寄せてもらう予定で、現在交渉中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
・資料発掘・アーカイブ化班については、今後は残された作業を進めるとともに、それをどのように分析し、日本の教育研究の高度化のために活用して行くかを検討し、また、学術的論文としてまとめていく。
・インタビュー調査については、さらに予定している人が１０名いるので、平成２８年度中に完了させる予定である。
・資料の発掘・アーカイブ化とインタビュー調査については、いずれも歴史的研究で重なっており、それらを資料としてどのように活用していくのか検討していくとともに、それらの資料をもとにした『日本教育社会学会70年史』の刊行ができないか、検討を重ね、作業を進めていく。
・日本語論文集、英語論文集については、各テーマの執筆者を決めているので（日本語・英語論文集をあわせて約４５のテーマ）平成２８年度はそれらの執筆を進め、執筆された論文を検討するための研究会を開催する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
・日本教育社会学会会員（第2世代、第3世代）の会員10名程度にインタビュー調査を実施する予定であったが、日程があわず、約半数の実施となった。
・日本語論文集刊行のための全体会議（参加予定者30名）を東京で開催したが、都合が悪く参加できない者がいたので、交通費の支出が予定より少なかった。英語論文集刊行のための全体会議（参加予定者15名）を東京で開催したが、都合が悪く参加できない者がいたので、交通費の支出が予定より少なかった。また、中国から代表的研究者２名を招聘したが、交通費が事前に予定したよりも少なかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
・日本教育社会学会会員（第2世代、第3世代）の会員調査の補充を実施し、平成28年度で日本教育社会学会会員に対するインタビュー調査を完了する予定である。
・平成28年度は日本語論文集、英語論文集ともに執筆作業を進めていくが、途中経過を報告するための研究会が必要であり、そのための時間を充実させる方向で検討する。
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