研究課題/領域番号 |
26285203
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研究機関 | 日本体育大学 |
研究代表者 |
猪瀬 武則 日本体育大学, その他部局等, 教授 (40271788)
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研究分担者 |
栗原 久 東洋大学, 文学部, 教授 (00345729)
山根 栄次 三重大学, 教育学部, 教授 (50136701)
宮原 悟 名古屋女子大学, 文学部, 教授 (50239430)
高橋 桂子 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (50311668)
服部 一秀 山梨大学, 総合研究部, 教授 (60238029)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 経済倫理 |
研究実績の概要 |
26年度達成目標は、(1)国内外調査による資料収集、(2)プログラム分析類型化、および(3)経済倫理意識調査問題作成・調査であった。達成度は、70%である。 (1)の国内書籍・文献・関連プログラム・資料収集・分析は、班長・栗原によって、諸外国・国内の社会科と倫理、経済倫理教育のカリキュラム関連図書を収集・分析した。また、各プログラム、教材などの収集・分析類型化した。授業を含め、実地での調査収集で補完している。(3)海外調査は、班長・山根で、英国は山根、豪州・宮原、米国・栗原・山根・高橋、独国・服部が調査を行ったが、仮説的に設定した公益大福型・自由契約型・共同体志向型・義務直観型などを設定したが、その類型への各国の対応は十分には対応しなかった。次年度以降に、各国の類型範型を再構成する予定である。 (2)経済倫理調査問題作成は、班長・高橋によって『経済学の倫理的基礎付け教授』の調査問題を基盤に全員で作成した。28問、8問属性で、全国10校の大学に依頼して1000程度のサンプルを得た。統計処理担当者の異動などもあり、分析などは次年度に向けてとなった。なお、調査でのパフォーマンスは必ずしも良好なものとはいえなかった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
経済倫理調査の統計処理が、担当者異動のため、年度をまたぐことになったが、年度当初に達成される予定である。
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今後の研究の推進方策 |
(1)経済倫理調査の結果は、平成27年度前半に国内発表することによって、その成果を問い、10月米国経済教育学会と12月アジア太平洋道徳教育ネットワークで報告し、位置づける。 (2)海外調査結果のプログラム類型化に関しては、複合型や別の類型も含めて検討する。 (3)上記をふまえた内容開発は、次年度早々取り組む予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
2名の分担者の海外調査が完了していないこと。 経済倫理調査に関する統計処理が完了しなかった。 日程的な問題から今年度調査では、アウトソーシングせず印刷・配付・回収などを内部化したため。
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次年度使用額の使用計画 |
・2015年4月に追加の印刷・配付・回収。 ・2015年5月に統計処理・分析を依頼予定。
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