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勤労者を対象に高血圧予防を目的に、給食を通した減塩に関する食環境介入を実施した。方法は、施設単位の無作為化比較試験とし、新潟県内の給食施設を持つ事業所8社に勤務する男女395人を分析した。事業所を環境群、教育環境群、対照群の3群に振分け，環境群では、給食時に行動変容理論を用いた卓上メモによる情報提供と、調味料やみそ汁のゆるやかな減塩を図った。教育環境群では環境群と同様な介入に栄養教育を年4～6回追加した。
その結果、1年後の塩分摂取量は、女性で有意に減少した。減塩に対する行動変容ステージは、男性環境群で有意に前進した。勤労者の減塩に対する食知識が増加し、減塩に対する環境介入の有効性が示唆された。
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