研究課題/領域番号 |
26381051
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研究機関 | 同志社女子大学 |
研究代表者 |
水本 徳明 同志社女子大学, 教職課程センター, 教授 (90239260)
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研究分担者 |
久我 直人 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (20452659)
前田 洋一 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (20580765)
佐古 秀一 鳴門教育大学, その他部局等, 副学長・教授 (30153969)
小松 貴弘 京都教育大学, 大学院連合教職実践研究科, 教授 (40305032)
大林 正史 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 講師 (40707220)
竺沙 知章 京都教育大学, 大学院連合教職実践研究科, 教授 (60243341)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 教職大学院 / コミュニケーション / グループ討議 |
研究実績の概要 |
1.前年度に実施したグループ討議実験の分析を進めた。京都連合教職大学院と鳴門教育大学教職大学院の新規学卒院生グループの、それぞれ同じグループに対して2015年4月と2016年2月に実施したグループ討議実験結果について、比較検討を行った。第一の視点は、同じ教職大学院のグループ討議実験の2時点間比較である。京都連合教職大学院については、院生間の人間関係の形成と教職大学院における多様な経験や考えとの接触が、討議の質の変化をもたらしたことが明らかになった。鳴門教育大学教職大学院については、院生間の人間関係の形成と教職大学院における教員採用試験対策としての集団討議の練習が討議の質の変化をもたらしたことが明らかになった。第二は、教職大学院間の比較である。京都連合教職大学院で多様な経験や考えに触れて自分の考えを見直すことを重視しているのに対し、鳴門教育大学教職大学院で教員採用試験対策としての集団討議の練習を重視していることが、両大学院での討議の質の差異につながっていることが明らかになった。以上の内容について、日本教育経営学会第56回大会の自由研究発表で口頭発表を行った。 2.他教職大学院の授業を観察した。大阪教育大学連合教職大学院において「実践課題研究」「基本学校実習」「発展課題実習」を観察した。京都連合教職大学院のメンバーが鳴門教育大学教職大学院の「学習成果発表会」を参観した。それに基づいて教職大学院の授業改善を検討した。 3.グループ討議実験を行った。1年次の年度当初と年度初めにグループ討議実験を行った同じメンバーに対し、同じテーマ、同じ形式のグループ討議実験を行った。また、それぞれ第1回のグループ討議実験の様子をビデオで見て感想を述べてもらった。 4.グループ討議の質に関して、理論的な検討を行った。主にキース・ソーヤーの創造性に関する研究とジョン・サールの言語行為に関する研究を検討した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1.グループ討議実験とその分析は順調に進んでいる。前年度までに実施した実験のうち、新規学卒院生分については比較分析を行い、学会で口頭発表した。現職院生分についても分析を進めた。その結果は、2017年度の学会で口頭発表する予定である。また、2016年度末に予定していたグループ討議実験を実施することができた。 2.教職大学院の授業の観察を行い、大学院間における授業についての考え方や実際の教育方法の違いを把握することができた。それに基づいて、教職大学院における授業改善について検討して、研究メンバーが担当する授業の改善を試みたが、その効果を検証するには至らなかった。 3.理論研究についてはおおむね予定通り進めることができた。 4.研究打ち合わせを年3回開催することができた。そこで、グループ討議実験の分析枠組みの検討、大阪教育大学連合教職大学院を含めた3教職大学院の教育方法の特色の検討を行うことができた。
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今後の研究の推進方策 |
1.グループ討議実験の分析を進める。この点についての研究課題は二つである。①現職院生分について、時点間比較と大学院間比較の視点から分析を行って、グループ討議の質の変化、差異とそれに影響を与える要因を明らかにする。②新規学卒院生分について、2016年度末に行ったグループ討議実験のデータも含めて分析し、2年間の質的変化とそれに影響を与える要因を明らかにする。 2.京都連合教職大学院と鳴門教育大学教職大学院は、2017年度から単位互換制度を発足させた。本研究のメンバーが担当する科目もそれぞれの大学院で2科目、合計4科目ある。これまでの研究で、両大学院のカリキュラムと授業がそれぞれ持っている特色が明らかになっているので、異なった特色の授業を履修することの効果を、受講者に対するインタビューなどを通じて明らかにする。 3.理論的な面での検討を基盤に、グループ討議実験の分析などから得られた知見をまとめ、教職大学院における討議の質とそれに影響を与える要因について総合的な検討を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
1.両教職大学院ともに2016年度末のグループ討議実験が年度末近くになったため、その録音起こしを2017年度に回すこととなった。 2.教職大学院における授業改善の取り組みが予定のように進まなかったため、その録画・録音、録音起こし等の費用が使用できなかった。
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次年度使用額の使用計画 |
1.グループ討議実験の録音起こしを行う。また、その分析に関する研究打ち合わせを実施する。 2.両大学院での単位互換科目を中心に録画・録音と録音起こしを行う。また、その分析に関する研究打ち合わせを実施する。 3.京都連合教職大学院と鳴門教育大学教職大学院における授業改善のための視点を得るために、他大学院の授業参観を行う。
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