| 研究課題/領域番号 |
26381087
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| 研究機関 | 佐賀大学 |
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研究代表者 |
川上 泰彦 佐賀大学, 文化教育学部, 准教授 (70436450)
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| 研究分担者 |
妹尾 渉 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (00406589)
高木 亮 就実大学, 教育学部, 講師 (70521996)
波多江 俊介 熊本学園大学, 商学部, 講師 (70733715)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 教員人事 / 教職キャリア / メンタルヘルス / パネルデータ |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、これまでに開発してきた「適応感・メンタルヘルスチェックリスト」を、2つの県の初任教員（合計350名程度）と、2つの町の全教員（合計110名程度）を対象に実施し、データの蓄積を進めた。また希望者に対しては、回答に関する個別の分析結果を返送し、適応感やメンタルヘルスの状況をフィードバックした。
分析結果等についての論文執筆や学会発表はあまり行えなかったが、年度終盤にはこれまで蓄積してきたデータの分析作業を開始することができた。また、学校組織に対するフィードバック（校長向け・教職員向けなどの各種研修といった場面を想定）や、教育委員会向けのフィードバックを開発するべく、その予備的な分析検討会も開催することができた。
このように、具体的なアウトプットは次年度を待つことになるが、研究者と現場教職員とが意見交換をしながらデータや分析結果を多面的に解釈し、その成果を教育現場（教育委員会、学校（長）、教職員など）に向け多彩な方法でフィードバックするという本研究のゴールに向け、いくつかの試みを先行させることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
申請時に予定していた調査については、計画通り年2回のペースで実施できた。また、データの蓄積が進みつつある。この過程で、調査対象となっている地域の各教育センターや町の教育委員会とも良好な関係が維持できているため、今後の調査継続についても不安は無い。
上記の進展状況は、平成27年度に予定しているデータ分析の進展や、成果を活用した学校向け・教職員向けフィードバック開発のそれぞれについて、準備が十分に進められたものと言えるため、進捗状況を「おおむね順調」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの調査とフィードバックを通じて、各教育委員会及び教育センターとの間に構築した信頼関係のもと、平成27年度についても継続して「適応感・メンタルヘルスチェックリスト」を実施することでデータの収集を行い、希望者へのフィードバックを図る。
これに加え、平成27年度からは学校（管理職）と教育委員会向けのフィードバックの開発に着手する。初任者を迎える学校（管理職）に対してのフィードバックについて、研修センター担当者との検討を進めるほ。加えて、町全体の教職員について調査協力を得ている2町については、町の教育政策や学校支援の状況が教員にどのような影響を及ぼしているのか、データ分析結果のフィードバックを行うことで町の教育政策評価のための資料提示を行うほか、学校向けの説明機会を持つことでフィードバックのあり方を検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
各構成員がこれまで構築してきた研究環境を活用して研究を遂行することが可能であったため、物品費をそれほど必要としなかったことや、構成員が多忙化したために当初予定よりも打ち合わせ出張の回数が少なくなり、代わりに学会大会などの機会を活用した打ち合わせなどを随時行ってコミュニケーションを図ってきたことが理由として挙げられる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
パネルデータの作成を進めるため、その費用（人件費・謝金）が見込まれる。また調査データが累積してきているため、これらを整理保存するための物品費等が新たに発生することが見込まれている。上記事情で発生した「次年度使用額」をこれにあてることで、円滑な研究活動の進展を図りたい。
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