2021 Fiscal Year Annual Research Report
Trust Building Through Thought and Strategy
| Project Area | Connectivity and Trust-building in the Islamic Civilization |
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| Project/Area Number |
20H05828
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
山根 聡 大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 教授 (80283836)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
池田 一人 大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 准教授 (40708202)
青山 弘之 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (60450516)
菅原 由美 大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 教授 (80376821)
工藤 正子 立教大学, 観光学部, 教授 (80447458)
飯塚 正人 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (90242073)
中溝 和弥 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (90596793)
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| Project Period (FY) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| Keywords | イスラーム信頼学 / イスラーム思想 / 戦略性 / 現代イスラーム / アフガニスタン / ターリバーン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度のイスラーム信頼学B02班では、いまだにCOVID-19の影響で研究活動が制限される中、各々の研究分担者が国内で調査・研究を継続すると共に、オンライン会議を活用して多くのワークショップを開催し、ここまでの研究成果の報告や議論の深化を図った。
まず、研究成果の共有の場として「思想と戦略に見るムスリム・コネクティビティ」と題するワークショップ・シリーズを展開し、2021年10月25日にはパキスタン・アフガニスタンとシリア、2022年2月12日にはミャンマーとインドネシア、3月2日には日本とインドをそれぞれ事例として、世界各地におけるムスリムの関係構築の実践とそこで生じる諸問題、そして政治権力との連関についての報告がなされ、議論を交えて知見の共有と議論の整理が行なわれた。また、各報告には他の研究班からコメンテーターを招聘し、今後研究をより多角化していくための多くの視座や論点が提供された。
また、2021年7月26日に開催したワークショップ「紛争影響地域における他者との関係性―シリア、レバノン、パレスチナの事例から」および10月16日開催のワークショップ「日本のムスリムのコネクティビティ」では、B02班分担者がコメンテーターとして参加し、他の分担者も交えて各地の事例に沿った活発な議論がなされた。
最後に、アフガン情勢の急変という時局の要請に応じて、2021年8月中に3度の講演会を開催し、B02班研究代表の山根聡がアフガニスタンの最新情勢を整理すると共に、そこに見られるターリバーンの思想やアフガニスタンの人々が取った戦略を分析した。また、2022年3月26日にもワークショップ「アフガニスタン問題と越境的イスラーム主義の起源」を開催し、時事的な主題を通してムスリムの関係構築が現出する多様な局面について議論が進められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍にあっても、国内でのオンライン研究会を実施することができ、分担者による各自の具体的な研究内容を共有する研究会を実施した。また、本研究課題に即した研究成果を論文や著作で公開することができた点で、研究面での進捗が見られた。ただ、コロナ禍の渡航制限がまだ残っているために、海外での調査はまだ限定的になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、まず分担者の研究報告を引き続き実施して、研究内容の共有を行う。また、秋には本計画研究が主催する国際会議を大阪大学で開催する予定であり、そのために内外の研究者と連携して、全体のテーマ設定とともに、会議の構成を確定させる。また、この会議に合わせて研究会を開催し、海外の研究者とともに国際会議での内容に関連した研究報告を行うことで、研究の深化をはかる。
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