魚類養殖場水域の物質循環過程の解明と水域環境の保全

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 04J53311
• Research Institution: Kinki University
• Principal Investigator: 中瀬 玄徳 近畿大学, 大学院・農学研究科, 特別研究員(DC1)
• Keywords: 持続的魚類養殖 / 環境負荷 / 環境収容力 / 酸素消費速度 / 無機化活性 / 細菌群集 / FISH(fluorescence in situ hybridization)

Research Abstract

今年度は和歌山県田辺湾の魚類養殖場水域において、4回の現場調査を行った。調査項目は、底泥堆積物の酸素消費速度と底泥堆積物、沈降粒子表面および海水中の細菌群による有機物の無機化(分解)活性である。天然環境で無機化の最終ラインを担うのは細菌群である。細菌群の無機化活性を評価することは、その環境の有機物負荷の許容量を評価することである。調査の結果、細菌群による有機物の無機化(分解)活性は、沈降粒子、底泥堆積物、現場海水の順に高かった。これは、環境への有機物の蓄積を防ぐためには、給餌に由来する有機物が海底に到達するまでの時間を活用すべきであることを示す。例えば、残餌となっても沈降する時間の長い飼料の開発などが、環境への負荷を低減させる手段の1つなるだろう。この様な飼料の開発ができれば、養殖海域における環境へ負荷を軽減し持続的な養殖の実現にさらに近づくものと思われる。
今年度は魚類養殖で言うならば"川下"とも言える海面養殖場に加え、その"川上"に当たる陸上の魚類種苗(稚魚)の生産水槽についても調査・研究を行った。調査場所は田辺湾に面する近畿大学水産研究所 水産養殖種苗センター(和歌山県白浜町)と同すさみ事業場(和歌山県すさみ町)である。種苗生産は魚類養殖産業の根本をなす重要な過程であり、種苗の生産現場においてはまだまだ解決しなければならない問題が山積している。最も大きな問題のひとつが種苗の大量へい死である。種苗が生産できなくては養殖を行うことは困難である。大量へい死の原因は様々な可能性を挙げることができるが、まず、影響が大きいと考えられている種苗生産水槽の細菌群集について調べた。調査には従来用いられていた培養法ではなく、培養過程を経ることなく細菌群を検出できるFISH (fluorescence in situ hybridization)法を用いた。その結果、生産水槽内の細菌群集構造の安定性が魚類種苗の生残に強く影響していることが明らかになった。