1996 Fiscal Year Annual Research Report
顎口腔系における客観的判定基準としての総合的機能診断システムの開発
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08457525
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
野首 孝祠 大阪大学, 歯学部, 教授 (80028753)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 実 大阪大学, 歯学部, 助手 (90263293)
長島 正 大阪大学, 歯学部, 助手 (40237516)
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| Keywords | 顎口腔機能 / 咀嚼能率検査 / 筋電図 / 顎運動 |
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| Research Abstract |
今年度は,本研究の目的を達成するための基礎資料の蓄積を目的として,実験方法の確立ならびにデータ収集を行った.その主な成果は以下の通りである.
まず,今回新しく導入されたデータレコーダをはじめとする測定,分析機器を効率よく運用するために,データ分析用ソフトウェアの開発ならびにデータ処理体系の確立を行った.これにより,咬合力,筋電図ならびに顎運動などのデータ解析に要する時間が従来の1/5以下と大幅に短縮された.さらに,本システムを用いて,咬みしめ時およびタッピング時の顆頭点の軌跡を解析した.その結果,上下歯に安定した咬合接触状態が得られている状態では,そうでない状態と比較して顆頭点の変位量が小さく,変位方向のばらつきも小さくなった.したがって,顎口腔機能を客観的に診断する方法として,顆頭点の軌跡に着目することの有用性が示された.
次に,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査を幅広い患者層に適用することを目指し,その硬さならびに大きさを変化させて咀嚼能率の測定を行った.その結果,硬さを増大させることによって,咀嚼能率の高い者に対して咬断能力の定量的な検定が可能であり,一方,体積を減少させることによって,咀嚼能率の低い者に対しても咬断能力の定量的な検定が可能であることが確認できた.このことから,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査はいろいろな条件の患者に適用可能であり,顎口腔機能の客観的判定基準として利用可能であることが示された.
さらに,義歯による咀嚼機能の充実を目的として,模型上で義歯に咬合面に垂直な圧を加えたときのレスト部ならびに連結装置部の力学的性質の解析を予定しているが,今年度は予備実験とともに実験系の確立と分析プログラムの開発を行った.次年度にデータ収集ならびにその解析を行う予定である.
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