情報化の企業に対する影響の研究;電子メールの利用に関する調査を通して

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09630053
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Hosei University
• Principal Investigator: 岡本 義行 法政大学, 社会学部, 教授 (50105847)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 杉本 伸 東京大学, 社会情報研究所, 助手 (90262138) ; 若林 直樹 東北大学, 経済学部, 助教授 (80242155)
• Keywords: 情報化 / 電子メール / 情報共有 / 企業組織

Research Abstract

情報化が企業や産業構造に与える影響を、具体的には電子メールの利用状況を調査することによって研究することが今年度の課題である。企業の電子メールの利用形態と利用度をアンケート調査で実施した。電子メールを利用してこれを実施した。大企業を中心に1000社強に対して(情報管理者宛に)、アンケートのメールを送り、112社から回答を得た。これだけ多くの企業から時間のかかるアンケートに回答を得たことを驚いている。
当然、回答を送ってきた企業は全体の正確なサンプルではなく、むしろ情報化に対して先進的に取り組んでいる企業とも見ることができるだろう。以下、回答の概要を述べる。実際、7割以上の回答企業は全員が利用できる環境にあり電子メールを利用している。しかし、中には全く利用できる環境にないか利用していない企業もある。他方で、基本的にはすべて電子メールで情報交換しているばかりでなく、稟議書や辞令に対しても電子メールを利用している企業もある。電子メールを無制限に発信できる企業の多くは社長が社内宛に頻繁に利用している。
電子メール利用の効果に対しては、全体として積極的な評価が多いものの、予想していたよりもデメリットを指摘する回答が多かった。情報共有の重要な手段となりつつあるようである。社外との電子メールのやり取りについても、同様の傾向がみられる。ともかく、電子メールの利用によって、仕事の手順や情報の流れに変化が起こっている様子が窺える。これまでいわれてきた組織のフラット化だけではなく、さまざまな影響が考えられる。これを明らかにすることが今後の課題である。
電子メールとともに、企業は近年データベースの共有をはかってきたが、半数近くの企業が共有データベースを使用している。また、アンケート調査ばかりでなく、先進事例となる企業の担当者に対して面接調査を実施してきた。