1999 Fiscal Year Annual Research Report
情報化の企業に対する影響の研究;電子メール利用に関する調査を通して
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09630053
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
岡本 義行 法政大学, 社会学部, 教授 (50105847)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 誠 横浜市立大学, 商学部, 助教授 (90275016)
杉本 伸 武蔵大学, 経済学部, 助教授 (90262138)
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| Keywords | 電子メール / 情報化 / コミュニケーション |
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| Research Abstract |
近年、電子メールは急激に拡大してきた。事業所の業務における普及も急速であるが、個人のプライベートとしての利用も急拡大している。携帯電話におけるiモード機能のように、電子メールはパソコン利用を越えた新しい展開が予想される。情報化の急発展によって、当初設定した課題「情報化の企業に対する影響の研究:電子メール利用に関する調査を通して」の意味合いが変化した。
ところで、3年間の調査を通して、いくつかの結果が得られた。
1)電子メールの普及につれて、フェース・ツゥ・フェースで話ができる範囲であっても、電子メールのコミュニケーションに頼る傾向が生まれている。今後、職場の人間関係に影響するかもしれない。
2)当初予想されたように、直接の上司や部下とのコミュニケーションばかりではなくあらゆる階層と、場合によっては社長と直接メールのやり取りが行われ始めた。その結果、飛び越された階層の不満が増加するとともにモラールが低下したため、メールのやり取りを一部に制限する企業もあった。アメリカのように、それが必ずしも組織変革には結びついていないようである。
3)他の情報ツール(パワーポイントやノーツ)などの利用しながら、社内の情報共有は確実に進んでいるようである。
4)社内や社外との情報共有が情報化の最大のメリットであるが、電子メールの利用ルールは十分整備されているわけではない。プライバシーの問題とともに、企業秘密と情報共有をどのように考えるかが課題となっている。
5)近年話題を呼んでいるE-ビジネスには電子メールが不可欠であるが、企業組織そのものの必要性を低下させる可能性がある。それは企業や産業に大きな影響を与えるだろう。
6)企業によって電子メールは情報化の一部でしかなく、企業内の他の情報系(データベースなど)との整理と統合が、企業の競争力にとってより重要性を増すだろう。
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Research Products
(1 results)
