2002 Fiscal Year Annual Research Report
日本人大学生の英語文法能力発達過程の研究とその測定方法の開発
Project/Area Number |
13480064
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Research Institution | Kwansei Gakuin University |
Principal Investigator |
木村 真治 関西学院大学, 法学部, 助教授 (40225040)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大場 浩正 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (10265069)
清水 裕子 立命館大学, 経済学部, 教授 (60216108)
中野 美知子 早稲田大学, 教育学部, 教授 (70148229)
山川 健一 安田女子大学, 文学部, 助教授 (00279077)
杉野 直樹 岐阜大学, 地域科学部, 助教授 (30235890)
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Keywords | 第二言語習得 / 言語テスト / 英語文法能力 / 非対格 / 非能格動詞 / 妥当性・信頼性 |
Research Abstract |
初年度(平成13年度)での研究設備機器の購入・設置および研究内容の打ち合わせをもとに、平成14年度は、研究内容の打ち合わせを継続して実施しながら、パイロット・テストを中心に以下のような研究活動を行った。 (1)パイロットテストの実施、分析:本研究課題のひとつとして、学習者の英語能力水準別の下位グループを構成するための<文法テスト>を作成する必要があった。そこで、3種類の既存の英語標準テスト(文法)を実施し、項目分析等の手順を経て、次年度の本テストで使用する文法テストを作成した。同様に、本研究の中心になる文法性判断テストに関しても、関係節、項構造、受動態、与格交代に焦点を当てたタスク・シートを作成、パイロット・テストを実施し、その結果をもとに修正を行い、本テストの準備を完了した。 (2)テスト結果についての有識者との情報・意見交換 (3)パイロット・テストの結果発表:(1)をもとに、国内において学会発表1件,国外学会においてポスターセッション3件を行った。 ・「日本人英語学習者の文法能力発達過程について:非対格/非能格動詞の習得を中心に」2002.8.23 第28回全国英語教育学会神戸研究大会 於・神戸大学 ・ポスターセッション3件 2002.12.13-15. The 7^<th> Conference of Pan-Pacific Association of Applied Linguistics(PAAL) at RELC International Hotel, Singapore. (4)論文の執筆:(1)をもとに、論文執筆を行った。 ・(学会誌)The Development of Grammatical Competence of Japanese EFL Learners : Focusing on Unaccusative/Unergative Verbs. Annual Review of English Language Education in Japan(ARELE). Vol.14.2003. ・(大学紀要)「英文法能力標準テストの妥当性・信頼性の検証と新英語文法能力テストMeasure of English Grammar(MEG)」共著『政策科学』10巻3号、pp.59-68.2003.3. (5)次年度の本テストにむけての準備:今年度のパイロット・テストの実施と分析により、本テストでのデータ収集のための道具が完成したことになる。現段階では、実施時期、方法およびデータ分析において用いる統計手法の最終検討を行っている。
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Research Products
(2 results)
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[Publications] 清水裕子, 木村真治, 杉野直樹, 山川健一, 大場浩正, 中野美知子: "英語文法能力標準テストの妥当性・信頼性の検証と新英語文法能力テストMeasure of English Grammar (MEG)"政策科学(立命館大学政策科学会 発行). 10巻3号. 59-68 (2003)
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[Publications] Kenichi Yamakawa, Naoki Sugino, Shinji Kimura, Michiko Nakano, Hiromasa Ohba, Yuko Shimizu: "The Development of Grammatical Competence of Japanese EFL Learners Focusing on Unaccusative/Unergative Verbs"ARELE (Annual Review of English Language Education in Japan). Vol.14. (2003)