2022 Fiscal Year Annual Research Report
Proposal of Sediment Disaster Warning Standards Focusing on Reducing Missing Rate Based on Practical Research
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17K01335
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
高原 利幸 金沢工業大学, 工学部, 准教授 (20324098)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上野 勝利 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(理工学域), 准教授 (70232767)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 土砂災害発生時の降雨パターン / 地質 / 土壌雨量指数 / 並列タンクモデル指標 / 簡易熱収支法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年は，融雪期に発生する土砂災害の予測可能性について，提案している並列タンクモデル指標や従来の土壌雨量指数を用いた検討を行った．金沢市鈴見地区に設置した融雪期に発生した土砂災害現場の地下水位計データによって，融雪時期の地下浸透の反応特性を得ることも目的としていたが，延長時には降雪が少なく，その後コロナで十分なメンテナンスができないうちに機器が不調となり，原位置データは十分には取得できなかった．しかし，簡易熱収支法による融雪量の推定を行い，それを降雨に見立てることで，融雪期に発生する土砂災害も40%程度が補足できることが分かった．特に提案する並列タンクモデルの指標で長期降雨に対するパラメータを用いて計算した場合の精度が高かった．石川県内だけでは融雪期の発生件数が少なかったため，本助成の成果には間に合わなかったが，全国の事例に対して検討を行っている．積雪量が必要であるが，気象庁から新たにデータが提供されていることもあり，今後も検討を続ける予定である．
研究全体としては，現在の土壌雨量指数を用いた場合は，発生災害の特徴や地質から，長期小雨型，中間型，短期豪雨型の3領域に分けたスネークライン図のどの領域で災害発生する可能性が高いかを5kmメッシュ毎に設定することで，空振りを半減させられた．ただし，石川県で設定されているCLがやや大きめなこともあり，捕捉率自体は大きく向上しなかった．
融雪期の災害予測の方法に目途がついたこと，地質等の条件で災害が発生する降雨パターンが異なり，その特徴を捉えることで空振りが大きく減らせることを明らかにできたことが成果である．
「20K05032」に引き継いで検討している新たな指標である並列タンクモデル指標を用いた場合．長期小雨型で土壌雨量指数で44%だった捕捉率を65%まで向上させ，5%程度どであった長期小雨型の捕捉率を40%弱まで引き上げられている．
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Research Products
(5 results)
