2017 Fiscal Year Research-status Report
N次創作支援のための創作予測モデルを用いた派生誘発要因推定
| Project/Area Number |
17K12688
|
|---|
| Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
佃 洸摂 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 研究員 (40760020)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 派生創作 / ユーザ生成コンテンツ / N次創作 / Webサービス / コラボレーション |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、派生コンテンツの創作要因を推定するモデルを元に開発・公開したWebサービス「Songrium派生要因分析」のインタフェースの有用性を議論し、その成果がIF付き論文誌IEICE Transactions on Information and Systemsに採択された。公開したWebサービスでは、N次創作活動におけるオリジナルコンテンツの特性の可視化、オリジナルコンテンツから派生コンテンツが創作される過程の可視化、クリエータが3つの各要因から受けた影響の大きさの可視化などの機能を提供する。動画コンテンツの探索や視聴をする際に、これまでは明らかではなかった、派生コンテンツ間の関係やクリエータの特性を可視化することで、ユーザやクリエータの新たなコンテンツとの出会いやN次創作現象のより深い理解の支援を実現した。
また、派生創作活動のより基礎的な分析を行うため、派生創作活動におけるクリエータ間のコラボレーションを分析し、ARG 第11回Webインテリジェンスとインタラクション研究会（WI2）にて発表した。具体的には、コラボレーションが動画の視聴のされ方に与える影響、コラボレーションがクリエータのアクティビティに与える影響、コラボレーション関係に基づくクリエータの特性、の３つの観点から分析を行った。分析の結果、コラボレーションによって制作された動画は再生数がより多くなること、コラボレーション動画を制作したクリエータはより長い期間N次創作活動を行うこと、コラボレーションをしたクリエータのペアの25%以上は複数回のコラボレーションをしており、コラボレーションには一定の継続性があることなどが明らかにした。その成果から、萌芽研究賞を受賞した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
派生コンテンツの創作要因を推定するモデルを元に開発・公開したWebサービス「Songrium派生要因分析」では、サービスを公開しただけでなく、コンテンツを視聴するユーザ、コンテンツを創作するクリエータの双方にとって、サービスを利用することでどのような有益性があるかを整理し、英文論文誌に採択された点から、おおむね順調に進展している。
派生創作活動におけるクリエータ間のコラボレーションの分析に関する研究は、当初の計画には含まれていなかったが、派生創作活動をより深く理解するうえで重要な研究テーマであると判断し取り組んだ。その成果はすでに国内会議において発表しており、新規性の高さと結果の有用性から萌芽研究賞も受賞した。
以上の点から、当初の計画以上に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
創作支援のためのコンテンツ検索に取り組む予定である。クリエータが派生コンテンツの創作のために、その元となるコンテンツを検索する際、再生数などの尺度だけではクリエータが意思決定をするうえで不十分である。提案する尺度のひとつとして、派生コンテンツの創作に与えた影響力の大きさが考えられる。コンテンツAの影響で派生コンテンツBが、Bの影響で派生コンテンツCが創作されているような場合、Aの影響力はBだけでなくCにも及んでおり、単純な親子関係を超えた再帰的な影響力の計算など、N次創作特有の課題に取り組む必要がある。複数の検索尺度を提案しながら、クリエータにとって有用なコンテンツ検索を実現する。
|
| Causes of Carryover |
研究開発用のPCを購入する予定であったが、当初の研究計画とは異なる研究テーマに取り組んだことから、本年度は高いスペックのPCを購入する必要がなくなり、次年度使用額が生じた。次年度は、大規模データを用いた分析を行う予定であるため、研究開発用PCの購入に使用する。
|
