2018 Fiscal Year Annual Research Report
International Comparative Study on Policy-Practice Cooperation in Lower Secondary Education Development in Developing Countries
| Project/Area Number |
18H03661
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
吉田 和浩 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 教授 (70432672)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
澤村 信英 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (30294599)
小澤 大成 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (60253241)
日下部 達哉 広島大学, 教育開発国際協力研究センター, 准教授 (70534072)
北村 友人 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (30362221)
川口 純 筑波大学, 人間系, 助教 (90733329)
大塲 麻代 帝京大学, 外国語学部, 講師 (30578828)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 教育政策-実践連携 / アジア・アフリカ / 学習改善 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
研究計画のうち初年度である平成30年度は、活動の中心を各メンバーによる現地調査とし、調査対象各国にフィールドをもつ調査担当者を派遣、既に協力の内諾を得ている現地研究協力者、現地教育行政官、教員と協働フィールドワークを行った。派遣地は、代表吉田和浩をタンザニア、インドネシア、澤村信英、大塲麻代をケニア、小澤大成をウガンダ、日下部達哉を南アフリカ（山崎瑛莉）、マダガスカル（タンテリ・ニリーナ・アスアンジャナハリ）、ベトナム（関口洋平）、正楽藍をカンボジア、西向堅香子をガーナに派遣した。各国では、ダルエスサラーム大学、インドネシア教育大学、ケニヤッタ大学、マケレレ大学、チャンボゴ大学、プレトリア大学、エコール・ノーマル・スペリオール、ベトナム国家大学ハノイ校、カンボジア教育省、ケープコースト大学及び各国の地方・中央教育行政府が全面的に本科研調査に協力、協働した。
調査後、第一回調査結果を集約、各国における政策-実践連携の構造解明とその類型化を行うべく、2019年1月10-12日、バンコク、ウインザーホテルにおいて各国のカウンターパートも招き研究会を行った。会では、政策-実践連携をいかに実現したかに焦点をあて、アフリカとアジアの研究者らの対話、情報交換を促進した。
また、本研究成果は、既に当該年度における日本比較教育学会、国際開発学会で科研の成果として発表されている。また、米国比較国際教育学会の場で、ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協働で研究する計画が持ち上がり、二年度目に公開シンポジウムを実施することになった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、以下の記載に基づき、おおむね順調に進展しているといえる。
まず計画調書及び交付申請書に記載した調査の実施、研究会も問題なく開催でき、研究一年目にも関わらず、メンバーらが学会発表を行っている。本研究においては、各国の調査を二回予定しており、初年度において、大きな問題なく一度目の調査が完了できたことは、様々な障害が起こりうる途上国の調査においてはきわめて順調な滑り出しといえる。また、昨年度1月にバンコクで行われた研究会では、日本側研究者と現地研究者、また各国が一同に会し、かなり深いレベルで調査結果の共有ができた。これにより各国の代表者が、国際比較を通じて自国のレベルを知り、本研究二年度目以降へのきわめて有効な研究素材、モチベーションとなった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2年度目も、現地調査及び類型化を継続。代表者らによって、1-2年目における科研全体の研究成果を、日本比較教育学会や国際開発学会、米国比較国際教育学会等において発表する。さらに、類型化、政策-実践連携の阻害・促進要因に留意しつつ現地調査を行い、それら結果を、米国ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協議、研究内容について深化させる。
|
