2021 Fiscal Year Research-status Report
Study on possibility of the agriculture in intermediate and mountainous area as the mental health field
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18K05868
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
駄田井 久 岡山大学, グローバル人材育成院, 准教授 (60346450)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
二階堂 裕子 ノートルダム清心女子大学, 文学部, 教授 (30382005)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 地域支援型農業 / webアンケート |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度までに実施した調査にを用いて，雑誌論文2本，学会発表1回であった。
雑誌論文2本は，海外農業を事例として日本農業のあり方への参考とな調査であった。中山間地域のメンタルフィールド効果とは直接関係していないが，今後の研究方向性に参考となった。
学会発表は，生産者と消費者が相互に支えあう農業の一つである，CSA（Community Supported Agriculture, 地域支援型農業）を取り上げた。一般消費者を対象としたアンケート調査に基づき，CSAに対する認知度・評価及び消費者自身の属性・特性とCSAへの加入意向との関係を明らかにすることでCSA普及に向けた方策を検討した。「CSAを聞いたことがあり内容も知っている」回答者は5.8％（23人），「CSAに加入している」2.5%（10人），「加入して事があった」3.0％（12人）であった。一方で，CSAに対する総合評価は平均3.27（SD1.05）であり高い評価を示していた。消費者特性のうち加入意向に最も大きく影響する項目が「コミュニティ意識尺度」であった。地域をより良くしようとする意識が強いと考えられる地域のボランティア活動などに参加している人に対して訴求していくことがCSA普及に有効であることを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍の影響で2020年度と同様に，2021年度も国内での対面を伴うフィールドワークの実施はほぼ不可能であった。そのために，webアンケート等の実施によるデータ収集が主であった。農村地域でのインタビュー調査が行えなかったために，仮説構築なども不十分であり調査用の設計も満足できるものではなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍の状況を見ながら，国内・海外の農村でのフィールドワークを実施する。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響で国内・海外でのフィールドワークが実施できなかったため
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