2018 Fiscal Year Research-status Report
東京電力福島第一原子力発電所事故後の水田生物：営農開始後の遷移実態の解明
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18K05931
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| Research Institution | Fukushima Agricultural Technology Centre |
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Principal Investigator |
三田村 敏正 福島県農業総合センター, 浜地域研究所, 専門研究員 (00504052)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松木 伸浩 福島県農業総合センター, 浜地域農業再生研究センター, 主任研究員 (30504055)
吉岡 明良 国立研究開発法人国立環境研究所, 福島支部, 研究員 (80633479)
田渕 研 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, 主任研究員 (90531244)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 営農再開 / ダルマガエル類 / アカネ類 / 水生昆虫 / アシナガグモ類 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東北地方太平洋沖地震とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所事故により、営農中断しその後再開した水田において、生物相の変化を明らかにするため、営農中断し表土剥ぎおよび客土の実施、営農中断し表土剥ぎなし、営農中断なしのほ場を平野部と山間部、さらには栽培方法として直播と移植に分け、16地区42枚の調査ほ場を設定した。調査は「農業に有用な生物多様性の指標生物調査・評価マニュアル」により、ダルマガエル類、アカネ類・イトトンボ類、水生昆虫類、アシナガグモ類について行った。ダルマガエル類はトウキョウダルマガエルが営農再開3年目の飯舘村八和木ほ場で再開後初めて確認された。一方、営農再開5年目の浪江町酒田ほ場では未確認であった。アカネ類羽化殻はアキアカネ、マイコアカネ、ノシメトンボの３種が確認され、アキアカネが最も多かった。また、営農中断ありで再開１年目のほ場でも羽化殻が確認された。イトトンボ類は７種が確認され、アジアイトトンボが最も多かった。20種の水生昆虫が確認され、営農中断ありのほ場の方が営農中断なしよりも多い傾向が見られた。ヒメアメンボ、キイロヒラタガムシ、コミズムシ属は多くのほ場で、コシマゲンゴロウ、ヒメゲンゴロウ、ケシゲンゴロウ、ミズカマキリ、チビミズムシ属は営農中断ありのほ場でのみ確認された。アシナガグモ類では営農中断、表土剥ぎ及び客土の有無による個体数への影響は判然としなかった。
一方、6月末から7月下旬にかけて3地区にアカネ類用自動撮影装置を設置した所、初夏のアカネ類やその他のトンボ類の撮影が確認された。また、8月末から10月末にかけて5地区に装置を15台設置するとともに、複数回の見取り調査によるアカネ類密度の調査を行ったところ、アカネ類の自動撮影枚数と密度には正の相関が見られた。また、アカネ類が撮影された日数と密度にも相関が見られたが、撮影枚数と密度の相関の方が高かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
原発事故後の水田生物の変化については、当初予定した16地区42ほ場のすべてを調査することができた。アカネ類の簡便な評価方法に関しては、秋期に5地区15台を設置して調査することができ、また、羽化直後の初夏の調査でもアカネ類を確認することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
原発事故後の水田生物の変化については、引き続き2018年度と同一ほ場において、「農業に有用な生物多様性の指標生物調査・評価マニュアル」により、ダルマガエル類、アカネ類・イトトンボ類、水生昆虫類、アシナガグモ類について調査を行う。また、必要に応じて周囲の環境等の調査も行う。また、水生昆虫調査については、水田の水位にも影響されることから、水管理状況を確認しながら行うことが必要と考えられる。
アカネ類の簡便な評価方法に関しては、引き続き自動装置の改善とそれを用いた調査を行い、データの蓄積と分析を進める。秋期の設置中に装置が不調になることもあり、防水性や防露性の改善が望ましいと考えられる。
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| Causes of Carryover |
同定依頼を相手方の都合により次年度に行うことや調査道具や自動撮影装置組立に関する経費が予定より安くすんだため、次年度に繰り越すこととした。次年度繰越金は、同定依頼や調査道具の更新、自動撮影装置組立業務に使用するとともに、次年度にさらに詳細な現地調査を行うための費用とする。
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Research Products
(3 results)
