2020 Fiscal Year Research-status Report
Circulation of Ancient Textiles and Transmission of Textile Techniques from the Perspective of Central Eurasian Archaeological Materials
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19K13397
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
村上 智見 北海道大学, スラブ・ユーラシア研究センター, 共同研究員 (70722362)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 考古学 / 染織品 / 東西交流 / シルクロード / 中央ユーラシア / 唐 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、広く古代日本とユーラシアを舞台に、「どのような染織品が、どこで生産され、どこへもたらされたのか？」を明らかにすることを目的に、中国漢代から正倉院宝物がもたらされた8世紀頃までの染織品に着目し、中国および中央ユーラシア出土品の調査を実施する。
2019年度は中国・西安所在の隋～唐代の染織資料および図像資料調査、資料収集を行うとともに、国内で調査可能な染織品・図像資料の調査および資料収集を行った。また、ウズベキスタンのカフィル・カラ遺跡出土染織品・図像資料の研究を進め、重要な成果が得られた。研究成果は積極的に発信し、学会報告1件、論文3件を発表した。
2020年度は新型コロナウイルス感染拡大による影響により、当初予定していた海外調査は実施することができなかった。そのため、国内においてできる限り研究を進めるため、主に中央ユーラシア出土染織と服飾に関連する資料収集および資料調査を実施した。また、出土染織品の技法を解明することを目的とした伝統技法調査と復元製作実験を行った。
さらに、これまでの調査で収集してきた資料の分析を進め、中国史書の記述などを参考にしながら研究を進めた。本年度は学会報告1件と、論文2本（柔然期および唐の羈縻支配期染織品）が刊行された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は新型コロナウイルス感染拡大による国内外の移動規制によって、予定していたウズベキスタンやモンゴルなどにおける海外調査を実施することができなかった。現段階ではそれほど大きな遅れとはいえず、順調にいけば期間内（2022年度まで）に遅れを取り戻すことは可能であると思われるが、新型コロナウイルス終息の見通しが立たないことから、（３）やや遅れていると判断した。ただし、当初の計画とは異なるものの、研究上重要な資料の収集や、成果発表は問題なく行うことができている。
2021年度も海外調査が難しい場合は、国内にも必要な資料があることから、これらを収集することに努める。移動制限が長期となる場合は、所属先（北海道大学）において資料収集を集中的に進める予定である。幸いなことにこれまで収集してきた資料が充実していることから、これらの分析を進め、論文等の成果として発表したいと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス終息の見通しが立たないことから、国内外の移動規制などによって、2021年度も当初の計画通りに研究を進めることは難しいと考えられる。
しかし、幸いなことにこれまでに収集した資料が充実していることから、移動制限が長期となる場合は、所属先（北海道大学）において資料収集を集中的に実施するとともに、資料整理および検証を進める予定である。
具体的には2020年度に引き続き、1）カフィル・カラ遺跡出土8世紀染織資料の分析、2）図像資料（特に壁画）の収集・分析、3）モンゴル出土の匈奴・突厥・ウイグル期織物の分析、4）コク・テパ出土土器布圧痕の分析を進める予定である。これらはすでに手元にデータがあるものの、2020年度の追加調査後に検証を進めようと考えていたものである。
海外への渡航が可能となった場合には、追加調査を実施し、速やかに成果報告や論文などとして公表できるように準備を進める。
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| Causes of Carryover |
直接経費未使用額312605円が生じているが、これは新型コロナウイルス感染拡大の影響により、当初の研究計画を変更し研究を進めた結果、海外渡航などが実施できなかったために生じたものである。2021年度に繰り越し、海外渡航が可能になれば旅費として、海外渡航が難しければ国内資料調査の際の旅費や物品、図書購入などに充て、有益に使用したいと考えている。
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Research Products
(4 results)
