2022 Fiscal Year Research-status Report
国際共修による学習者主体の遠隔ピア・ラーニング授業の構築に関する実証研究
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20K00886
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
大塚 薫 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (30372733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 翠芳 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (00341628)
渡辺 裕美 高知大学, 教育研究部人文社会科学系人文社会科学部門, 准教授 (20805212)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 遠隔教育 / 日本語教育 / 国際共修 / ピア・ラーニング / アクティブ・ラーニング / ソーシャルメディア / カリキュラム開発 / 協働学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、国内外の日本語学習者（外国人学生）と日本国内で日本語教授法を学習している学生（日本人学生）間の教育現場における直接的な授業能率の向上を目指した双方向遠隔参加型の授業方式の開発及び実践を目的としている。国内外で学習する日本語学習者にとってはコミュニケーション能力の育成を図るために、日本語教授法を学ぶ学生にとっては国内外の日本語教育現場で実践的な教授法を学習することを目的に、授業時間内でグループ別ピア・ラーニング授業を実施する。そして、各授業別に小人数グループ人数の妥当性やレベル別学習能力の向上等に関してデータを比較分析し、遠隔教育による効果的なピア・ラーニング授業方式のカリキュラム及び指導案を開発していく。
以上の目的を鑑み、本年度は3年計画の3年目であるので、複数の日本人学生チューターが日本と中国・韓国・タイを繋いで行う外国人学生対象の日本語授業に参加し、日本語教授者の指導の下、ピア・ラーニング活動としてペアならびにグループワークを行い、対話を軸としたキャリア教育と異文化理解、論理的な文章力と発表能力の育成をテーマとした遠隔授業が行われた。これらの3種類の授業では、協働学習をすることで国内外の外国人学生と日本人学生の3者が授業を受ける際のモチベーションが通常時より高まり主体的に授業に取り組む姿勢が見いだされた。ピア・ラーニング活動を中心として実施された日本国内と海外の日本語学習者ならびに日本人学生チューターによる交流授業に関する実証研究については、論文にまとめ公表している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度も前半は、新型コロナウイルス禍の影響で、当初計画していた日本と中国・韓国の対面授業において日本語学習をしている学習者同士を繋いで実施する形態の遠隔授業の実施が困難になったこと、留学生の渡日が行われず現地からの接続によるオンライン授業に学習形態が変更されたこと、後半は対面授業が行われていたが、受講生の体調不良等により対面から遠隔授業に切り替えざるを得なかったことなどが理由として挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、日韓及び日中については同時間帯遠隔協働授業を日本語レベル別に会話や作文、キャリア教育の授業内で実施していく。また、新型コロナウイルス禍において注目されている「内なる国際化」において国内の大学間によるピア・ラーニング活動を主軸に据えた協働授業も推進していく予定である。そして、各授業別に小グループ人数の妥当性やレベル別学習能力の向上等に関してデータを比較分析し、遠隔授業による効果的なピア・ラーニング授業方式のカリキュラム及び指導案を開発し、その成果を研究発表や論文の形で公開していく。
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| Causes of Carryover |
2022年度から研究費が繰り越された事由としては、新型コロナウイルス禍により国内外を移動するための旅費がほとんど使用されなかったことが挙げられる。韓国や中国の協力校の大学教員との研究打合せや学会発表をするための旅費及びセミナーや学会参加費用などがオンラインで実施されたため節約できた。また、新型コロナウイルス禍による影響で当初計画していた授業形態による研究の推進が困難になったため、授業に参加する遠隔チューターに対する謝金等が繰り越されている状況である。
2023年度は当初の予定通り、遠隔授業を実施するためにかかる諸経費ならびに研究打ち合わせや研究発表のための費用が使用される計画である。
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