2022 Fiscal Year Research-status Report

セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	21K11141
Research Institution	The University of Tokushima
Principal Investigator	岡久玲子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (80515619)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松下恭子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10325293) 多田美由貴徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (50732004) 中野沙織徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (70901049)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	生活習慣変容 / ストレングス / セルフモニタリング
Outline of Annual Research Achievements	生活習慣病予防・健康増進を目指す保健指導においては、対象者の主体的な生活習慣変容とその継続への支援が重要であり、その手法として、セルフモニタリングが効果的であるといわれている。セルフモニタリングにより、生活習慣変容過程における地域住民の持つ力(以下、ストレングス）の向上、行動変容の維持につながることが期待されるため、本研究では、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とする。 2年目となる当該年度は、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの立案と準備を行った。具体的には、セルフモニタリングに使用する活動量計の選定のため、2種類の活動量計を購入し、研究者らが装着してみて、生活習慣病予防のための生活習慣の改善に用いるツールとして、セルフモニタリングできる項目であるか、使いやすさはどうか、着け心地はどうかなどを体験的に確認した。その結果、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムに用いる活動量計として、スマートウォッチFitbit Inspire 2を使用することに決定した。歩数、運動量、心拍数、睡眠時間と睡眠スコア（睡眠の質）、消費カロリー、ストレススコアなどを細かな数値で記録できるものであり、生活習慣に係る様々なセルフモニタリングができるものである。また、FitBitで計測した日々のデータはスマートフォンに同期され、日々のアクティビティをスマホからチェックできる。さらに、睡眠中も装着することから、睡眠の邪魔にならない着け心地と大きさであるため、最終的にこの活動量計を選定した。次年度は、このセルフモニタリングに、ストレングスセルフチェックシートでのストレングス自己評価を組み合わせた保健指導の実践により、生活習慣変容過程支援するプログラムの実施・評価を行う計画である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本来、当該年度に実施した研究内容は、1年目に実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、2年目に実施することになった。具体的には、プログラムの立案のための具体的な方策決定とその準備として、研究者間で準備委員会を立ち上げ定期的に検討を重ねる予定であったが、コロナ禍での研究者らの教育業務の調整が困難となり、1年目に準備委員会の立ち上げができず、プログラムの立案と準備が2年目に延期となった。
Strategy for Future Research Activity	3年目となる2023年度は、計画したプログラム内容をもとに、研究者間でより具体的な準備を進め、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムを看護大学生を対象に実施・評価する。なお、当初の計画では対象を地域住民としていたが、新型コロナウイルス感染症などに対する感染予防の観点から、地域での対面での実施はまだ困難であると考え、対象を看護大学生に変更する計画である。
Causes of Carryover	当初の計画では、セルフモニタリングを取り入れたストレングス視点型生活習慣変容プログラムの実施・評価を当該年度に行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響もあり、当該年度は、プログラムでセルフモニタリングに使用するツールの検討と準備を行うにとどまったため、次年度使用額が生じた。そこで、3年目となる2023年度は、本プログラムを実施・評価する計画であり、翌年度分として請求した研究費と合わせて使用する予定である。