2021 Fiscal Year Research-status Report
非デザイン職人材の広義のデザイン能力を測定するデザイン・ケイパビリティ尺度の開発
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21K13350
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| Research Institution | Toyo Gakuen University |
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Principal Investigator |
安藤 拓生 東洋学園大学, 現代経営学部, 講師 (00835209)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | デザインマネジメント / デザインシンキング / デザイン態度 / デザイン人材 / 性格 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の目的は、広義のデザイン能力を測定するデザイン・ケイパビリティ（以下,DC）尺度の開発を行うことである。本研究課題におけるDCはデザイナーに限定されるものではなくその他の職業においても共有されていることを想定しており、①傾向性（資質・態度的側面）、②思考様式（認知的側面）、③行為（職務的側面）の三つの側面から定義される。
2021年度の研究では、①DCにおける傾向性を測定するための尺度開発を中心に行い、デザイン職/非デザイン職人材を対象に比較分析を行った。加えて、パーソナリティ尺度を先行要因として用い、DCとの相関を分析した。結果として、「実験主義」「楽観主義」「可視化への信頼」「コラボレーション」「共感」の5項目を測定するデザイン態度尺度（リッカート尺度）が開発された。またデザイン人材と知識労働に従事する非デザイン人材の比較分析から、これらの傾向性に関する5項目の尺度においては「可視化への信頼」以外には優位な差がないことが明らかになった。さらに、これらの要素と個人のパーソナリティ尺度項目との相関を分析したところ、「経験への開放性」と「外向性」との間にそれぞれ相関が見られた。
これまで専門的なデザイン教育を受けていない非デザイン人材の先行要件を探索した研究は行われておらず、その一つとしてパーソナリティと関係性の理解を試みた本研究の成果は意義があるものと考えられる。また本研究の成果で得られた15質問から成るデザイン態度尺度は、デザイン能力を簡易的に測定することのできる道具として使用することができるため、DCの資質・態度的側面を持つ人材の特定につながる。企業においても人材育成や人材活用に用いることのできる可能性が示唆されるため重要である。ただし、これらの傾向性がどのようなパフォーマンスにつながっているかに関しては未だ明らかになっていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画通り順調に進展しているものと考える。ただし、作成された尺度に関する理論的な整理と多角的な検証は十分ではない。
理論的な整理に関しては、デザイン能力に関する議論を引き続き精査していくことが必要である。これまでの国内外のデザイン研究、デザインマネジメント研究の知見を用いて項目の内容妥当性を高めていく。尺度の検証に関しては、開発された尺度とその他の基準との間の関連妥当性を測定していくことが必要である。そのためには、本研究で想定しているDCに他のどのような外的基準を用いることで関連妥当性を検証することができるのかの検討が必要である。この点に関して、2022年度研究の対象である②DCにおける思考様式の測定に関するテストの開発と並行しながら、引き続き尺度の精度を高めるための研究を推進する予定である。また2021年度研究と2022年度研究で開発された尺度の関係性を調査することで、関連妥当性を検証していくことが可能であると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度研究においては、②DCにおける思考様式の測定に関する尺度の開発を推進する予定である。そのために、年度の前半においては既存研究におけるデザイン思考力を測定するためのテストを特徴毎に整理し、本研究が対象とする能力の測定が可能なテストの開発を行う。その後、年度の後半においてはテストの実施と分析を繰り返し、目的を達成するための適切な尺度の開発を目指す。年度末には今年度のデータをまとめて、次年度計画の策定を行う。
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| Causes of Carryover |
2021年度研究で大規模なアンケート調査を計画していたが、他の研究課題で実施したものを応用することができたため、今年度は新規の調査は行わなかった。この分の人件費は、次年度の調査に追試として用いることとした。また、COVID-19の蔓延状況が続いたことから、国内旅費に関しては使用しなかった。物品費に関しては必要な書籍をその他の研究費で購入したため、その分は次年度に用いることとした。
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