2022 Fiscal Year Research-status Report
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21K13499
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Research Institution | The University of Tokushima |
Principal Investigator |
酒井 仁美 徳島大学, 技術支援部常三島技術部門, 技術専門職員 (30281166)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | コムギ / アラビノキシラン / 大腸菌 / 食中毒予防 |
Outline of Annual Research Achievements |
大腸菌の調理器具への付着は、素材の違いや菌種により違いがあり、そこに食品成分が存在すると大腸菌の付着性に影響を与えることが知られている。ガラスやステンレス素材への大腸菌の付着性に対するコムギ由来成分の影響について調べたところ、大腸菌の付着を抑制することを見出した。本研究課題では、原因菌を「つけない」ことを目的とした食品由来の安全な食中毒予防薬の開発を目的としている。 2021年度は、日常生活でよく使用されている素材に対するコムギ由来成分の大腸菌付着抑制作用について調べた。もともと大腸菌が付着しやすい素材と付着しにくい素材があったが、大腸菌が付着しやすい素材に対してはコムギ由来成分を素材表面に付加させると、大腸菌の付着を抑制することがわかった。 2022年度は、効果の持続性、洗浄に対する耐久性、何度か使用して表面に傷が入った素材に対する効果について調べ、次の結果が得られた。 効果の持続性については、4℃、25℃、37℃で32週経過しても大腸菌付着抑制効果が維持されていることがわかった。洗浄に対する耐久性については、中性洗剤で1回洗浄すると大腸菌の付着抑制効果が半減したが、5回洗浄した後でも付着抑制効果が見られた。一方、アルカリ性洗剤で洗浄した場合、1回洗浄すると大腸菌の付着抑制効果は約半分に減少し、洗浄回数が増えるごとに抑制効果が減少し、5回洗浄後には抑制効果は認められなかった。何度も使用し表面に傷がついている素材に対する効果については、ガラスでは、傷がついた素材表面でも大腸菌付着抑制効果が確認できた。もともと大腸菌が付着しにくいポリプロピレンでは、素材表面に傷がつくことによって大腸菌が付着しやすくなり、大腸菌付着抑制効果は認められなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画が順調に進んだため、2022年度に計画していたコムギ由来活性成分の持続性の検討に加え、活性成分を付加したガラス素材の洗浄に対する耐久性や何度か使用し、表面に傷がついた素材に対するコムギ由来成分の効果について調べる実験を追加で行い、次の知見を得ることができた。洗浄に対する耐久性については、中性洗剤とアルカリ性洗剤でそれぞれ洗浄を行った結果、中性洗剤では1回洗浄すると大腸菌の付着抑制効果は約半分に減少したが5回洗浄した後でも付着抑制効果が見られた。一方、アルカリ性洗剤で洗浄した場合、1回洗浄すると大腸菌の付着抑制効果は約半分に減少し、洗浄回数が増えるごとに抑制効果が減少し、5回洗浄後には抑制効果は認められなかった。表面に傷がついた素材に対する効果について、ガラスとポリプロピレンを使用して効果を調べたところ、ガラスでは効果を示したが、ポリプロピレンでは効果が認められなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでの実験結果から、身の回りで日常的に使用されるガラス類、金属類、プラスチック類のうち大腸菌が付着する素材に対して、コムギ由来成分で前処理を行うと大腸菌の付着が抑制し、その効果の持続性についてガラス素材を使用して調べた結果、4℃、25℃、37℃で32週間保管した後でも抑制効果が維持されていることが分かった。 今後は、市販されている洗浄剤や殺菌剤などと併用した時のコムギ由来成分の大腸菌付着抑制活性への影響や、素材への効果的な付加方法について調べ、食中毒予防への応用に向け検討を行う。
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Causes of Carryover |
理由: 本年度の実験に必要な素材やチューブ類、試薬などが予定より少額で賄えたこと、論文の投稿が予定より遅れたことにより次年度使用額が生じた。 使用計画: 次年度は現在投稿中の論文掲載料が必要となることと、もともと大腸菌が付着しにくい素材表面にもコムギ由来成分が付加されているのかを確認するため、素材表面状態の分析を計画しており、測定に必要な装置の利用料が発生する。これらの経費を次年度研究費と合わせて使用する計画である。
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Research Products
(1 results)