2013 Fiscal Year Research-status Report
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25590242
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
秦 由美子 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (30263031)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
アスピノール R・ウイリアム 滋賀大学, 経済学部, 教授 (10346009)
大佐古 紀雄 育英短期大学, 保育学科, 准教授 (10350373)
EARL Kinmonth 大正大学, 人間学部, 教授 (70317642)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 日本のエリート校 / 旧制高等学校 / パブリックスクール / グラマースクール |
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| Research Abstract |
本研究は、「リーダーシップ教育」の日本モデルを検討・提示するためのもので、この定義に近似する人材育成を果たしているイギリス・パブリックスクールにおける教育に着目し、領域・分野、制度・枠組み、授業内容、教授方法を日本の教育に導入できるかを提示する。比較対照としては、フランスのエリート養成校や日本国内の名門中高一貫校、旧制高等学校を対象とする。パブリックスクールは、ザ・グレートナイン（ウェストミンスター、ウィンチェスター、イートン、ハーロー、ラグビー、チャーターハウス、マーチャント・テイラーズ、セントポールズ、シュルーズベリー）に焦点を当てた。ロンドンの在英国日本国大使館の教育、スポーツ、文化等を担当する一等書記官から、９校へ訪問調査依頼の書状を送付していただき、回答のあった３校に質問調査票を送付し、訪問調査を実施した。
第一回研究会を広島大学で開催し、年度計画の確認後、質問紙を設計した。その後の予備調査後、更に適切な質問紙の改定を試み、同時に英文での質問紙も作成した。質問紙は訪問調査前に全校に送付し、回答を得た上で、特質を鑑みた上、訪問調査を実施した。
訪問調査実施学校は、イギリスのパブリック・スクール（ウィンチェスター、ハロウ、シュルーズベリー）（面接調査実施者：48名）、グラマー・スクール3校（面接調査実施者：17名）で、制度・枠組み、授業内容、教授方法、課外活動等の現地調査を行った。他に、日本のラ・サール学園にも訪問調査を実施した。
また、イギリスのパブリックスクールの専門家である早稲田大学・古阪肇氏が参加したことにより研究成果も上がった。更に、旧制高等学校に関しては、研究協力者の市川昭午氏（財務センター名誉教授）からの情報を得ると共に、東京で研究会を実施した。リーダーシップ教育に関しては、研究協力者の堀尾輝久氏（東京大学名誉教授）を広島大学に招聘し、研究会を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
3年間で実施すべき学校訪問調査が、思った以上に順調に進んでいる。
研究協力者も増え、学問的成果がかなり上がった。しかしながら、
問題点は、イギリスのパブリックスクールの名門校の訪問調査が難航している点である。非常に閉鎖的で、ロンドンの在英国日本国大使館を通じてさえ、返事がもらえない状況である。この点をどのように打開するかが、課題として残っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、パブリック・スクールのザ・グレートナインの6校（ウェストミンスター、イートン、ラグビー、チャーターハウス、マーチャント・テイラーズ、セントポールズ）と、イートン校をモデルとした海陽学園及び日本のエリート校、灘校、甲陽高校、麻布高校、日比谷高校、旧制高等学校、藩校を直接ルーツとする学校（山形県立米沢興譲館、広島修道高校）、女子名門校、女子高等師範学校の訪問調査及び質問紙調査を実施する。その後、回答のあった各学校からの質問票と制度・枠組み、授業内容、教授方法、課外活動の実態を比較検討しながら、それぞれの学校の特質、特徴を洗い出す。
成果に関しては、中間報告書を提出すると共に、学会発表を行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
海外の訪問調査費用に充てようとしたが、そのための費用にはかなり不足しており、また、イギリスのパブリックスクールからも、今年度に訪問調査を実施して欲しいという希望があったため、今年度の費用に回した。この使用額は物品のための費用ではなく、訪問調査費用に活用することが本来的使途なので、無理に物品で使うことは避けた。
今年度の助成金では、まだ海外渡航費用が不足しているため、プラスして海外渡航費用に組み込みたい。そうすることで、昨年度は2名しか、イギリス訪問調査ができなかったが、今年度は3名の訪問調査が可能であろうと考えている。
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