KAKEN — 研究課題をさがす | 研究者番号: 40511960

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検索結果: 9件 / 研究者番号: 40511960

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1. モバイルネット時代における日本人の情報行動の世代間・世代内比較の実証的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
審査区分	中区分8:社会学およびその関連分野
研究機関	東京経済大学
研究代表者	北村智東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授
研究期間 (年度)	2024-04-01 – 2028-03-31交付
キーワード	メディア / 情報通信 / 社会調査 / 若年層 / 高齢者層
研究開始時の研究の概要	本研究は「日本人の情報行動」調査プロジェクトの一環として、全国調査を2025年に実施する。本調査では、21世紀初頭からの日本人の情報行動の変遷や加齢効果・時代効果・コーホート効果の分析を行なう。加えて、若年層のネット依存の問題、高齢者層のメディア利用とQOLとの関連性に焦点を当てた追加調査も実施する ...

2. ネット社会における〈民主主義デバイド〉の実証研究

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
審査区分	中区分8:社会学およびその関連分野
研究機関	大阪大学
研究代表者	辻大介大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授
研究期間 (年度)	2022-04-01 – 2025-03-31交付
キーワード	民主主義デバイド / 世論形成 / 分極化 / ネット社会 / 調査研究 / インターネット / 政治的分極化 / 民主主義 / 情報行動 / 社会関係資本 / 統計的因果推論
研究開始時の研究の概要	本研究は、マスメディア中心型からインターネット中心型の情報環境への移行が、日本の市民社会における民主主義的基盤に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。より具体的には、《情報接触》《関係形成》《政治参与》《社会意識》の4つの位相が相互作用する過程に照準して、2年間にわたる全国規模の継続調査を行ない ...
研究実績の概要	本研究は、全国18～69歳を対象として2023年と2024年の2時点にわたってパネル調査（同一の調査協力者への追跡調査）を行ない、インターネット等の利用行動が政治意識や市民的参与、社会心理傾向、対人関係等々に及ぼす影響――ひいては民主主義の社会的基盤に及ぼす影響――を、その調査データから統計的因果推 ...
現在までの達成度 (区分)	2: おおむね順調に進展している

この課題の研究成果物	雑誌論文 (1件うち査読あり 1件) 学会発表 (7件うち招待講演 5件) 図書 (2件)

3. パーソナルネットワークに着目したグレイ・デジタル・デバイドに関する実証的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
審査区分	小区分08010:社会学関連
研究機関	東京経済大学
研究代表者	北村智東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授
研究期間 (年度)	2021-04-01 – 2024-03-31完了
キーワード	超高齢社会 / ICT利用 / 社会的支援 / 対人ネットワーク / 家族・親族 / 第一次集団 / スマートフォン / インターネット
研究開始時の研究の概要	本研究の目的は、(1) 高齢者のパーソナルネットワークとICT利用の関係について因果推論を行い、高齢者内のGrey Digital Divideを実証的に検討し、(2) Grey Digital Divideの解消方法についての実践的含意を得ることである。本研究では定性的面接調査と2波の定量的パネル ...
研究成果の概要	本研究課題に対しておこなった3つの研究から以下のことがわかった。第1に、現在の主要なICT利用であるスマートフォン利用を高齢者が始めるにあたって問題となる障壁・困難・苦労の解消に対して、子世代の非同居家族からの社会的支援および携帯電話ショップや電話会社等の契約関係にあるサービス提供者からの支援があげ ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (1件うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) 図書 (1件)

4. 高齢者の自己調整学習を促す学習プログラムのデザイン

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分09070:教育工学関連
研究機関	帝京大学
研究代表者	森玲奈帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2021-03-31完了
キーワード	生涯学習 / スマートフォン / 高齢者 / 情報検索 / ワークショップ / 健康学習 / 自己調整学習 / インターネット / ヘルスリテラシー / ICT / 高齢者教育 / 健康教育 / 情報探索 / インフォーマル学習 / サクセスフル・エイジング / アクション・リサーチ / インタビュー / 健康情報
研究成果の概要	本研究では高齢者の健康に関する学習に焦点を当て，自己調整学習理論を参照し，主体的に健康について学ぶことができるワークショップを企画・運営・評価することを目的とした．本ワークショップは，参加者に健康情報の取得へのネットの活用可能性の理解と利用の自己効力感の向上を促すものである．事前及び事後質問紙でNa ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (1件うち査読あり 1件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件うち国際学会 1件)

5. 日本人の情報行動、その四半世紀にわたる変遷と超高齢社会における課題の検討

研究課題

研究種目	基盤研究(A)
審査区分	中区分8:社会学およびその関連分野
研究機関	東京女子大学 (2019-2020) 東京大学 (2018)
研究代表者	橋元良明東京女子大学, 現代教養学部, 教授
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2021-03-31完了
キーワード	日本人の情報行動 / 訪問留置調査 / 日記式調査 / テレビ視聴時間 / インターネット利用率 / 新型コロナウイルス / 情報行動 / 遠隔会議 / ビデオ会議システム / 新型コロナウイルス接触確認アプリ / 社会調査 / 高齢者 / SNS利用率 / 継時的比較 / 第1回緊急事態宣言 / コロナ禍の情報行動 / 遠隔勤務 / 無作為抽出調査 / 多メディア状況 / インタビュー調査 / 質問票調査 / グループインタビュー調査
研究成果の概要	1995年以降、5年ごとに実施している日本人の情報行動の2020年調査を実施した。この調査は日記式調査および質問票調査からなり、テレビ視聴時間やインターネット利用時間を分単位で計測し、経年的推移を見るものである。また、質問票調査からは、ネット利用率やＳＮＳ利用率、信頼する情報源、情報源の重要度評定の ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (3件) 学会発表 (4件うち招待講演 3件) 図書 (2件)

6. 情報環境の構造転換期における情報行動変容の世代間／世代内比較分析

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	社会学
研究機関	東京経済大学
研究代表者	北村智東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授
研究期間 (年度)	2014-04-01 – 2017-03-31完了
キーワード	情報社会 / マスメディア / 情報通信技術 / コーホート
研究成果の概要	本研究は、現代における情報行動の変容について、加齢効果・時代効果・コーホート効果を弁別して明らかにすることを目的とした。2015年に「日本人の情報行動」調査を実施し、2005年調査および2010年調査のデータと合わせて分析を行なった。分析の結果、テレビ視聴時間に関しては、有意な年齢効果と世代効果は確 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (5件うち謝辞記載あり 2件、査読あり 2件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (4件うち国際学会 2件、招待講演 1件) 図書 (1件) 備考 (1件)

7. 社会的ネットワーク分析を用いた正統的周辺参加の定量的評価手法の検討

研究課題

研究種目	若手研究(B)
研究分野	教育工学
研究機関	東京経済大学
研究代表者	北村智東京経済大学, コミュニケーション学部, 専任講師
研究期間 (年度)	2011 – 2012完了
キーワード	実践共同体 / ネットワーク分析 / 正統的周辺参加 / 共著分析 / 中心性 / 熟達化
研究概要	本研究では実践共同体としての学術共同体に対するネットワーク分析によるアプローチを試みた.特に学習としての正統的周辺参加に着目し,共同体における参加者の「位置」を定量的に表現する手法として中心性を採用した.中心性からみた共同体における参加者の「位置」の変動と,共同体における参加者の役割獲得の関係を分析 ...

この課題の研究成果物	学会発表 (4件)

8. 自己調整学習を支援する協調フィルタリングを用いた英語学習環境の構築と評価

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
研究分野	教育工学
研究機関	東京大学
研究代表者	山内祐平東京大学, 大学院・情報学環, 准教授
研究期間 (年度)	2009 – 2011完了
キーワード	分散協調教育システム / 社会的支援 / 認知的支援 / 適正処遇 / 自己調整学習 / 認知的学習方略 / 「井の中の蛙」効果 / 英語学習 / 学業的自己概念 / 学習環境デザイン / 推薦システム / 学習方略 / 学習支援
研究概要	本研究では英語学習者が継続的なオンライン学習を行うことができる、自己調整学習支援機能を適正処遇、社会的支援・認知的支援の観点から行う、オンライン英語学習環境を構築し、評価を行った。社会的支援では「井の中の蛙」効果を援用した協調学習システムの開発を行った。適正処遇の観点では、学習者の文脈に合わせて適正 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (5件うち査読あり 2件) 学会発表 (13件) 図書 (1件)

9. 情報通信技術利用が社会生活に与える影響に関するマルチレベル分析による実証的研究

研究課題

研究種目	若手研究(スタートアップ)
研究分野	社会学
研究機関	東京大学
研究代表者	北村智東京大学, 大学院・情報学環, 特任助教
研究期間 (年度)	2008 – 2009完了
キーワード	インターネット / デジタルデバイド / 地域共同体 / 社会関係資本 / ICTs
研究概要	都道府県レベルのインターネット普及率を考慮に入れ、インターネット利用が社会生活に与える影響を検討した。第1に地域のインターネット普及率が高いほど、その地域に居住するネット利用者はより活発に利用する可能性が示唆された。第2に、PCによるWeb利用は内的政治的有効性感覚を押し上げる可能性がある一方で、携 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (6件うち査読あり 4件) 学会発表 (2件)