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検索結果: 9件 / 研究者番号: 80172972
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1.
水産生鮮ベンダーの現状及び将来性に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
水圏生産科学
研究機関
下関市立大学
研究代表者
濱田 英嗣
下関市立大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2015-04-01 – 2019-03-31
完了
キーワード
加工製品流通
/
量的需給調整
/
質的需給調整
/
中間流通業者
/
フィレー加工製品
/
市場外流通
/
直接取引
/
卸売の取扱高漸減
/
経済環境の悪化
/
物流機能
/
参入意思の有無
/
技術的ノウハウ
/
労働力不足
/
中間流通
/
労働力確保
研究成果の概要
当初の研究テーマは「生鮮水産物ベンダー」の発展可能性と卸売市場への影響であった。しかし、調査を進めていく中で、商社系ベンダーの事業規模が拡大していないこと、また物流企業の人出不足が深刻化し、新規事業を立ち上げる余力がなく、「生鮮水産物ベンダー」の発展可能性は低いことが明らかとなった。
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (3件 うちオープンアクセス 1件)
2.
東アジア巨大水産物消費市場圏の成立と「責任ある漁業」
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
農業経済学
研究機関
広島大学
研究代表者
山尾 政博
広島大学, 大学院・生物圏科学研究科, 教授
研究期間 (年度)
2005
完了
キーワード
東アジア巨大消費市場圏
/
輸出志向型水産業
/
委託加工
/
消費拡大
/
資源の減少
/
貿易規制
/
責任ある漁業
/
責任ある貿易
研究概要
東アジアに巨大な水産物消費市場圏ができつつあり、水産物貿易がダイナミックな動きをみせている。日本と韓国では、水産物消費の多様化・簡便化が進み、輸入水産物への依存がいっそう高まっている。日本では、輸入水産物に対する消費者意識、寿司の消費需要動向、回転寿司産業を事例に輸入マグロの利用実態、活魚の輸入、中
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この課題の研究成果物
雑誌論文 (14件) 図書 (5件)
3.
東アジアFTA進展下における我が国水産物輸出の効果とその推進施策に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
水産学一般
研究機関
下関市立大学
研究代表者
濱田 英嗣
下関市立大学, 経済学部, 教授
研究期間 (年度)
2005 – 2006
完了
キーワード
グローバル流通
/
水産物消費の同質化
/
国境を越えた情報流整備
/
持続的な水産物輸出
/
輸出効果(価格上昇)
/
価格決定権
/
グループ化
研究概要
わが国の水産物輸出は2005年現在、金額ベース1,750億円と、ここ5年間で30%増となった。いうまでもなく、韓国・中国を中心とした東アジア圏の経済成長が著しく、健康・高級食材としての水産物需要が増大し、高品質な日本産水産物の輸出が活発化しているのである。この輸出効果をタチウオを対象に調査研究した結
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この課題の研究成果物
雑誌論文 (8件)
4.
新漁業秩序の形成と漁業管理に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
水産学一般
研究機関
長崎大学
研究代表者
片岡 千賀之
長崎大学, 水産学部, 教授
研究期間 (年度)
2002 – 2004
完了
キーワード
新漁業秩序
/
漁業管理
/
200カイリ体制
/
漁獲可能量制度
/
国際研究者交流
/
中国・韓国
/
減船計画
/
水産物貿易
研究概要
1.日中韓3力国の漁業関係は、国連海洋法条約の批准を契機に、200カイリ体制に基づいた新協定を結び、経過的措置を経て2005年頃から定着した。領土問題や排他的経済水域の境界画定を棚上げにし、漁業勢力の強い国への打撃を緩和する変則的な体制となっている。漁業勢力は中国が最大で、次いで韓国、そして日本は最
...
この課題の研究成果物
雑誌論文 (34件) 図書 (3件) 文献書誌 (5件)
5.
水産物中央卸売市場の発展方向に関する研究
研究課題
研究種目
基盤研究(C)
研究分野
水産学一般
研究機関
東京水産大学
研究代表者
濱田 英嗣
東京水産大学, 水産学部, 助教授
研究期間 (年度)
1996 – 1998
完了
キーワード
地域量販店
/
産地開発機能
/
商品開発機能
/
中部経済圏
/
産地開発
/
商品開発
/
卸売会社の経営状況
/
体質改善
/
市場・流通圏
/
カテゴリー・キラー
研究概要
平成8年度から3ケ年にわたり、水産物中央卸売市場の発展方向に関する調査研究を実施した。この期間に訪問した市場は札幌、盛岡、北上、花巻、仙台、福島、郡山、名古屋、岐阜、金沢、奈良、福岡、佐賀、鹿児島など10数余にのぼる。調査機会を与えてくれた文部省科学研究費に感謝申し上げたい。研究成果は以下のとおりで
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この課題の研究成果物
文献書誌 (5件)
6.
養魚用配合飼料およびミールの需給分析
研究課題
研究種目
基盤研究(B)
研究分野
農業経済学
研究機関
東京水産大学
研究代表者
小野 征一郎
東京水産大学, 水産学部, 教授
研究期間 (年度)
1996 – 1998
完了
キーワード
配合飼料
/
エルニーニョ現象
/
マイワシ
/
魚粉
/
普及率
/
インテグレーション
/
生エサ
/
ミール
/
加工残滓
/
生餌
/
ドライ・ペレット
/
飼料市場
/
配合飼料メーカー
研究概要
1. 国内のミール生産量は、マイワシの漁獲減がはじまって以来減少の一途をたどっており、その代替手段としてチリ、ペルー、エクアドルといった南米太平洋側からの輸入量が急増するという状況が生まれた。しかし、近年起こったエルニーニョ現象は、これらの国々におけるアジ類、イワシ類等の漁獲を減少させ、日本への輸出
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この課題の研究成果物
文献書誌 (12件)
7.
生餌から配合飼料への転換が給餌養殖に与える影響の分析
研究課題
研究種目
一般研究(C)
研究分野
農業経済学
研究機関
東京水産大学
研究代表者
小野 征一郎
東京水産大学, 水産学部・資源管理学科, 教授
研究期間 (年度)
1994 – 1995
完了
キーワード
マイワシ
/
生餌餌料
/
配合飼料
/
ブリ養殖
/
養殖管理
/
企業的経営
/
配合餌料
/
生餌料
/
増肉係数
/
出荷サイズ
研究概要
マイワシ資源の水揚状況は年々減少し、95年においては100万トンをやや上回る程度にとどまった。在庫量が払底し、不足分をサンマ、コウナゴ等および輸入で補っている。また豊漁をつづけ、価格低迷が著しいシロザケの養殖餌料への転換が研究されている。しかしながら、輸入生餌については品質劣化が生じ、サケを養魚餌料
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この課題の研究成果物
文献書誌 (11件)
8.
水産物の有効利用に関する日本・韓国の比較研究-21世紀に向けて-
研究課題
研究種目
国際学術研究
研究機関
東京水産大学
研究代表者
平野 敏行
東京水産大学, 水産学部, 教授
研究期間 (年度)
1991 – 1993
完了
キーワード
海外まき網
/
大中型まき網
/
イカ釣り
/
定置
/
国際漁場
/
まき網漁業
/
東海・黄海漁場
/
多投資・労働集約型経営
/
加工用原魚
/
船団のスリム化
/
協業化
/
資源保護
/
省人化
/
低湿地生懸系
/
湖沼
/
人間活動
/
土壌
/
熱帯
/
水質
/
底生生物
/
生産力
研究概要
本研究は第1年度、日韓両国をはじめ多数国が出漁し、国際漁場となっている西部太平洋熱帯海域のカツオ・マグロまき網漁業を主要な対象とした。それは日本では海外まき網漁業とよばれるが、利用加工・漁業・経済サイドから調査・比較し、あわせて養殖・資源管理からの研究交流を試みた。
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この課題の研究成果物
文献書誌 (24件)
9.
日韓両国における養殖漁業の比較・研究
研究課題
研究種目
国際学術研究
研究機関
長崎大学
研究代表者
八木 庸夫
長崎大学, 水産学部, 教授
研究期間 (年度)
1989 – 1991
完了
キーワード
生産力担当層
/
過剰生産
/
産地加工
/
食品の安全性
/
協同組合
/
陸上養殖
/
複合養殖
/
予約相対取引
/
容存酸素
/
「漁場の天気予報」システム
研究概要
過去3ヶ年に及ぶ日韓スタッフの共同研究は意義深いものであった。 端的にいって韓国側は自国養殖業で今後到来するのであろう諸問題が明らかとなり、日本側は韓国における養殖業を調査して、かって日本が歩んできた途筋が明らかになったという点、さらに分担別スタッフや全員の相互交流が活発に行われたからである。
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この課題の研究成果物
文献書誌 (12件)