KAKEN — 研究課題をさがす | 研究者番号: 90712068

絞り込み条件

検索結果: 5件 / 研究者番号: 90712068

表示件数:

1. 社会的養育におけるドリフト現象の実態把握とケア指標作成に向けての研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分08020:社会福祉学関連
研究機関	山梨県立大学
研究代表者	山田勝美山梨県立大学, 人間福祉学部, 教授
研究期間 (年度)	2023-04-01 – 2026-03-31交付
キーワード	社会的養育 / ドリフト / 複合的な喪失 / ケア指標
研究開始時の研究の概要	海外の研究報告及び先駆的事例や我が国の現状、特に、児童養護施設に入所する子どもたちの現状に関する情報収集を行い、ドリフトの現状や課題を整理する。そのうえで、全国の児童養護施設への実態調査を行いつつ、ドリフトが起きた中にあって、比較的予後がよい事例を抽出し、かつ、当事者へのヒアリング調査を実施、試験的 ...
研究実績の概要	本年度の研究成果としては、予備調査と位置づけ、ドリフト事象の状況把握を目的として、複数の社会的養護関係施設（乳児院、ファミリーホーム、児童養護施設、自立援助ホーム、里親支援機関）に対するヒアリング調査を実施した。まず、ドリフトを2つ以上の措置変更が実施された状況を意味するものとして操作的に定義した。 ...
現在までの達成度 (区分)	2: おおむね順調に進展している

この課題の研究成果物	学会発表 (1件)

2. 福祉課題への変革プログラムに取組む実践家と組織の評価キャパシティ形成支援法の開発

研究課題

研究種目	基盤研究(B)
審査区分	小区分08020:社会福祉学関連
研究機関	東北福祉大学
研究代表者	大嶋巌東北福祉大学, 総合福祉学部, 教授
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2024-03-31完了
キーワード	実践家参画型エンパワメント評価 / 形成的評価 / 評価キャパシティ形成 / コンサルテーション支援 / 中間支援組織
研究開始時の研究の概要	本研究では、実践家と所属組織がECBを推進させ、より良い課題解決成果を納めることを支える中間支援組織の有効なコンサル支援方法を開発、その有効性を実証的に明らかにする。支援法開発プロセスは３フェーズで行う。第Ⅰフェーズでは、評価を活用した体系的なコンサル支援方法（暫定版）を開発する。第Ⅱフェーズでは、 ...
研究成果の概要	本研究の目的は、福祉課題解決に取組む実践家と所属組織が現状変革に有効な社会プログラムを開発、形成・改善する評価キャパシティ(ECB)を身に付け、それにより課題解決を支援する中間支援組織等のコンサルテーション支援法を開発することにある。 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (12件うち査読あり 7件、オープンアクセス 3件) 学会発表 (9件うち招待講演 9件) 図書 (1件)

3. 社会的養護児童の心理的な自立支援の開発

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
審査区分	小区分08020:社会福祉学関連
研究機関	北海道大学 (2020) 静岡大学 (2018-2019)
研究代表者	井出智博北海道大学, 教育学研究院, 准教授
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2021-03-31完了
キーワード	児童養護施設 / 里親家庭 / 社会的養護 / 心理的自立 / 自立支援 / 心理的ケア / レジリエンス / 将来展望 / 当事者支援 / 発達障害 / 心理的援助
研究成果の概要	児童養護施設や里親家庭で暮らす子どもたちはおおむね18歳を迎えるとケアを離れることになるが，十分な準備が整わないままに自立を余儀なくされることが大きな問題となってきた。従来，彼らに対して，社会生活で必要になるスキルや知識に偏重した自立支援が行われ，彼らが主体的にキャリア形成に取り組むことはほとんどな ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (4件うち査読あり 3件、オープンアクセス 1件) 学会発表 (11件うち招待講演 2件) 図書 (3件) 備考 (1件)

4. 子ども家庭福祉相談業務におけるニーズとWell-beingに関する研究

研究課題

研究種目	若手研究(B)
研究分野	社会福祉学
研究機関	日本社会事業大学
研究代表者	有村大士日本社会事業大学, 社会福祉学部, 准教授
研究期間 (年度)	2014-04-01 – 2018-03-31完了
キーワード	Differential Response / 子ども家庭福祉 / 児童相談所 / 市町村 / 介入と支援 / 子ども虐待 / マルトリートメント / 家庭支援 / 子ども虐待とネグレクト / 介入 / 予防 / 支援の焦点 / 家族支援
研究成果の概要	子どもの虐待とネグレクトは大きな社会問題である。児童相談所運営指針等においては、児童相談所と市町村の役割分担等が示されるが、具体的な役割分担はばらばらであった。本研究では北米のDifferential Response Modelを参考に、児童相談所が権限を持つ子どもの安全の懸念に対する「介入」と、 ...

5. 日本における児童虐待ケースに対する区分対応システムの開発的研究

研究課題

研究種目	基盤研究(C)
研究分野	社会福祉学
研究機関	神戸女子短期大学
研究代表者	畠山由佳子神戸女子短期大学, その他部局等, 准教授
研究期間 (年度)	2013-04-01 – 2016-03-31完了
キーワード	子ども虐待 / 家族支援 / 区分対応システム / Differential Response / 家族支援と介入 / アメリカ合衆国 / 開発的研究
研究成果の概要	本研究は虐待行為に対する対応ではなく家族支援を行なうために通告相談ケースを振り分け、対応するシステムを構築することを目的とした。調査結果として、現状のシステムは中～重度のケースに対する対応に焦点を置いたものであり、軽微なうちに早期対応することが難しくなっている現状が明らかになった。また「支援」と「介 ...

この課題の研究成果物	雑誌論文 (2件うち査読あり 1件、オープンアクセス 1件、謝辞記載あり 1件) 学会発表 (9件) 図書 (2件) 備考 (1件)