| Project/Area Number |
19K24153
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0907:Oral science and related fields
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| Research Institution | Showa University |
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Principal Investigator |
塚原 明弘 昭和大学, 歯学部, 助教 (60847028)
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| Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | MPC / デンチャープラーク / 細菌叢 / 超高齢社会 / MPCポリマー |
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| Outline of Research at the Start |
MPCにより細菌付着抑制能，またPMBPAzを用い臨床研究ではデンチャープラーク付着抑制が確認され，次世代シークエンサーを用いた解析によりデンチャープラーク細菌叢の網羅的解析と，プラーク付着抑制効果に加えプラーク細菌叢を変化させない可能性も示唆された.
本研究ではシークエンス解析により判明した疾患に関連する細菌に対し，より強い殺菌あるいは静菌作用を示すようなMPCを模索・開発することを目的としている.
これにより自身での義歯清掃が困難な高齢者，あるいは高齢者入居者施設などでの義歯ひいては口腔内衛生状態を高く保つことが可能になり、現状の超高齢社会に大きく貢献することができると考えられる.
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の日本では高齢者率が上昇し、超高齢社会に突入しているのが現状である。また歯の欠損率も年齢が上昇するのと同じように上昇するため、高齢化率が上昇するほど歯の欠損率も上昇しやすいというのが現状である。歯の欠損に対してはインプラントなど治療法はあるものの現状ではいまだ義歯は広く使用されており、その普及率は減少傾向にあるもの一般的に普及しているのは義歯であると考えられる。この義歯には使用されている材料のPMMAが吸水性・多孔性という性質もあり汚れが付着しやすく、」それはデンチャープラークとも呼ばれ口腔内疾患・ひいては全身疾患の原因の一つとも目されている。その代表例として誤嚥性肺炎があり近年にの日本の死因では肺炎が第三位に入ってきていることも鑑みると肺炎の一因であるデンチャープラークの付着抑制は喫緊の課題であると考えられる。
以前行った研究で、メタクリロイルオキシホスホリルコリン（MPC）を使用し、このMPCの持つタンパク付着抑制能で義歯に対してコーティングを行い、デンチャープラークの付着抑制を行うことに成功した。
そこで本研究は義歯に付着するデンチャープラークの付着抑制を可能にしたMPCの性質を利用し、より効率的にプラークの付着抑制を可能にできるようなMPCの修飾要素の発見と付加方法を模索することが目的である。現状では、酵素など細菌の付着抑制を可能にする性質を持つ物質を検討してみたが酵素ということもあり温度変化に弱く修飾するには至っていない。また新たな修飾要素を検討しているが、適合しそうな物質が探索しきれていないのが現状である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
MPCが既に物質として安定しているということもあり、そこに付加できる要素の探索に苦慮しているのが現状である。
またコロナウィルスの影響もあり、外部の研究者ともうまく交流を図ることができず、それも進行状況が遅滞している原因の一つと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も引き続きMPCに修飾できる要素を検討していくのと共に、研究を提携している東京大学とも連携を取り、研究の推進を図る予定である。
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