| 研究課題/領域番号 |
04451053
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
星野 敦子 十文字学園女子短大, 教養学科, 講師 (40225793)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
矢野 眞和 (矢野 真和) 東京工業大学, 工学部, 教授 (30016521)
前迫 孝憲 東京工業大学, 工学部, 助教授 (00114893)
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| 研究期間 (年度) |
1992 – 1993
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| 研究課題ステータス |
完了 (1993年度)
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| 配分額 *注記 |
4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
1993年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1992年度: 3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
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| キーワード | 費用効果 / 情報教育 / 教員研修 / 通信衛星放送 |
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| 研究概要 |
学校現場へのコンピュータ導入のスピードは著しいが、情報教育の実践校では、自作ソフトを作る時間の確保やカリキュラム上での位置づけを始めとして、学習指導のあり方や学校運営のあり方に数多くの課題をかかえている。情報教育を推進するためには、教師の負担をあまり増加させることなく、実質的な教育効果を上げることが必要である。設備経費のほか、経常的な物的経費、学力を賃金に換算した人的経費も必要である。人的経費は従来あまり考慮されることはなかったが、実際にはかなりな額にのぼる。
ハード、ソフト、教育研修の費用のすべてを年間費用、機会費用に換算すれば異なった費目間相互の比較が可能である。ハードの耐用年数、ソフトの買い換え需要、教師の新規・中途採用、異動による研修需要を適切に仮定して、今後必要なハード、ソフト、教員研修の費用を推定できる。その結果、小学校ではハード、ソフト、教員研修の費用割合はほぼ等しく、中学校ではソフトの費用割合が最も大きく、高等学校ではハードの費用割合が最も大きいが、いずれの段階でもソフトの費用割合が増加しつつあることが明らかである。教員研修の内容も、プログラムを理解し、ソフトを自作するための研修から、市販ソフトをどう効果的に利用するかの研修が重要になる。教員研修を時代に合わせて効果的に行う方法として、通信衛星を利用した全国一斉研修が考えられるが、実験結果はその将来性を支持している。
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