| 研究課題/領域番号 |
04680119
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
川口 智久 一橋大学, 社会学部, 教授 (80017615)
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| 研究分担者 |
高津 勝 一橋大学, 法学部, 教授 (30034838)
藤田 和也 一橋大学, 社会学部, 教授 (80017673)
早川 武彦 一橋大学, 商学部, 教授 (90114959)
唐木 國彦 (唐木 国彦) 一橋大学, 商学部, 教授 (90017484)
関 春南 一橋大学, 経済学部, 教授 (30017537)
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| 研究期間 (年度) |
1992 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1994年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1993年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1992年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | 生涯スポーツ / 商業スポーツ施設 / スポーツコンプレックス / 生活時間構造 / スポーツ・フォア・オール運動 / 人民スポーツ / レジャー・スポーツ政策 / 大学体育 / スポーツ・フォア・オール / レクレーション運動 / テレビジョン / スポーツ政策 / クラブ制度 / ドイツスポーツ連盟 / リゾート地区 / 労働時間短縮 / 分析対象 / 分析の指標 / 70年代以降の変化 / 発展の構造 |
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| 研究概要 |
本研究では、「生涯スポーツ」を「いつでも、だれでも、どこでもスポーツを」という標語が表現する理念であり、エリートだけでなくすべての国民が生涯にわたってスポーツを行うというあり方をさすものとして理解した。各国社会におけるそれの分析指標を、(1)歴史的経緯、(2)振興計画、(3)法律、(4)行政機構、(5)組織(クラブ数、団体数、クラブ人員数等)、(6)施設、(7)財政、に置いて、データを分析した。
第1.ドイツでは商業スポーツ施設の増加により既存クラブとの間の競合が起こり、会員の争奪、経営上の対抗状態が生じていることが認められた。また旧東ドイツ地区の経済格差が大きく、日常的なスポーツ活動の条件をもつ住民が限定され、競技スポーツ優先の歪みの残存が確認できた。フランスでは南仏リゾート地区の新たな商業スポーツの拠点化と、大都市近郊での自然と人工的施設のスポーツコンプレックスの計画が明らかにされた。これは日帰り型のレジャー、レクリエーション施設であり、生活時間構造の変化が生涯スポーツのあり方にも反映していることが見出された。イギリスのレジャー・スポーツ政策をスポーツ組織、行政、商業資本の三者の関係に注目して分析した結果、経済政策の転換とともに福祉から営利への転換が認められた。
第2.各国社会に共通する問題としてテレビジョンの影響の実証研究によって、生涯スポーツにおける「みるスポーツ」の変遷と今後のあり方に新たな素材を得ることができた。また、「スポーツ・フォア・オール運動」の批判的研究として1930年代ヨーロッパの人民スポーツの研究が進み、生涯スポーツ理念の歴史的経緯を明らかにした。さらに、生涯スポーツにつながる大学体育についての学生意識調査から現代学生のニーズに応えるスポーツ教育の課題を明らかにした。
今後なお現代のスポーツ状況の変化の歴史的社会的分析が求められる。
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