| 研究課題/領域番号 |
06301030
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 総合 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
桑原 敏明 筑波大学, 教育学系, 教授 (00015439)
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| 研究分担者 |
馬越 徹 名古屋大学, 教育学部, 教授 (60000030)
今井 重孝 東京工芸大学, 工学部, 教授 (80160026)
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
馬場 将光 信州大学, 教育学部, 教授 (80040046)
清水 一彦 筑波大学, 教育学系, 助教授 (20167448)
安原 義仁 広島大学, 教育学部, 助教授 (00093823)
奥川 義尚 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (40211130)
中留 武昭 九州大学, 教育学部, 教授 (20082901)
天野 正治 筑波大学, 教育学系, 教授 (50000055)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
5,700千円 (直接経費: 5,700千円)
1996年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1995年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1994年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 大学評価 / 大学改革 / 自己点検・評価 / アクレデイテーション / 研究評価 / 教育評価 / 大学ランキング / アクレディテーション / 比較研究 |
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| 研究概要 |
日本を含む7ヶ国の大学評価について、その背景、種類、構造(目的、主体、対象、方法、組織、機構等)をはじめ、大学評価の効果や問題点・課題を比較分析した。得られた知見の主要なものは、次のとおりである。
1.大学評価の動きは、各国ともおよそ1980年代の教育改革の余波を受けながら活発化し、高等教育に対する国の援助がそれほど期待できない経済的背景や政権交代などの政治的理由のほか、高等教育の大衆化や進学該当年齢人口の長期的減少傾向などの要因によって促進されるようになった。
2.大学評価の種類や構造については、国によって多様であるが、おおむね(1)国や行政の中央主導によるもの、(2)全国的な協会や団体の主導によるもの、(3)大学自身の主導によるもの、(4)その他民間機関・産業によるもの、の4つに大別できる。
社会一般的な評価を除いて、大学評価はほとんどピュア・レビューによって自己評価と外部評価を組み合わせる形で実施されているが、イギリスのように法律によって大学評価が規定され、中央政府よりの一機関によって研究評価と教育評価が行われ、しかもその結果を中央政府の研究経費や教育経費の配分に直接リンクしている国は少ない。
大学評価の効果や意義に関しては、いかなる国においても大学人の根強い批判はあるが、大学の主要な機能である教育や研究の充実にはそれは不可欠であり、また大学の自治や自律性を真に確保する上でもそれは強く求められている。
多くの場合、大学の自己評価・自己改革による教育・研究の質的改善が促進されることが期待されているが、しかしながら一部の国では徐々に中央主導の傾向も見え隠れしており、評価主体のあり方が問われてきている。さらに、共通して科学的な吟味に耐えられるような評価の基準の設定といった問題をも抱えている。
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